旅行業界とは？仕事内容や年収は？現状の課題から今後の動向・将来性まで解説

旅行業界とは？

旅行業界とは、個人客や団体客に対し、国内旅行や海外旅行などの旅行サービスを提供する業界を指します。

旅行業界は泊まる部屋や交通チケットの手配も行うため、宿泊施設（ホテル・旅館）や交通機関（航空会社・鉄道会社）を営む企業にとって、重要な取引先です。

旅行業界に属する企業は、旅行業法の定めにより2種類に分かれます。

• 旅行会社：旅行の企画から運営・販売まで旅行全般に携わる
• 旅行代理店：旅行商品の販売に特化している

旅行会社と旅行代理店どちらに就職するかによって、職種や仕事内容は大きく変わると言えます。

旅行業界の2021年の市場規模や成長率・利益率は以下の通りです。新型コロナウイルスの影響を大きく受けた旅行業界では、成長率や利益率が大幅にマイナスとなっています。

出典：業界動向SEARCH.COM「旅行業界」

旅行業界の代表的な企業

旅行は多くの人々にとって身近な存在であり、旅行業界に属する企業は馴染みのある企業が多いです。ここでは、旅行業界の中でも売上高が多い大手企業を紹介します。

※1 出典：株式会社エイチ・アイ・エス「有価証券報告書」
※2 出典：株式会社JTB「有価証券報告書」
※3 出典：クラブツーリズム株式会社「有価証券報告書」
※4 出典：KNT-CTホールディングス株式会社「有価証券報告書」
※5 出典：東海旅客鉄道株式会社「有価証券報告書」
※6 出典：日本航空株式会社「有価証券報告書」
※7 出典： リクルートホールディングス株式会社「有価証券報告書」
※8 出典：ANAホールディングス株式会社「有価証券報告書」
※9 出典：株式会社日本旅行「有価証券報告書」
※10 出典：東武鉄道株式会社 「有価証券報告書」

旅行業界でトップの売上高を誇るのは、株式会社エイチ・アイ・エスです。格安プランからプレミアムプランまで幅広く旅行の提案を手がけており、国内シェアの32.4％を占めます。

エイチ・アイ・エスに迫る勢いを見せるのが、2位の株式会社JTBです。JTBは国内旅行に強みがあり、28.0％の国内シェアがあります。

3位にランクインしているのがクラブツーリズム株式会社です。目的志向を意識した旅行企画で、11.3%の国内シェアを獲得しています。

旅行業界の職種・仕事内容

個人客から団体客までさまざまな旅行を手がける旅行業界には、主に以下の職種・仕事内容があります。

• ツアーコンダクター（添乗員）
• ツアープランナー（商品企画）
• カウンターセールス（店頭販売）
• アウトセールス（法人営業）
• 仕入れ
• 手配

ここからは、旅行業界の職種・仕事内容について具体的に解説していきます。

ツアーコンダクター（添乗員）

ツアーコンダクター（添乗員）とは、旅行会社が企画したツアーに同行し、観光地を案内したり、スケジュール管理をしたりする仕事です。

旅行会社の仕事の中では、一番身近でイメージしやすい仕事と言えるでしょう。最近は添乗員を専門に取り扱う派遣会社も増えています。

ツアープランナー（商品企画）

ツアープランナー（商品企画）とは、個人や団体向けに魅力的な旅行を企画する仕事です。

旅行に参加した顧客からのアンケート内容や営業担当者から寄せられた情報等を活かし、アイディアを練ります。

カウンターセールス（店頭販売）

カウンターセールス（店頭販売）とは、旅行会社または旅行代理店の窓口において、来店した個人客を相手に旅行プランを提案する仕事です。人数やテーマ、予算など、旅行に関する要望を聞き取って旅行プランを提案するため、コミュニケーション能力が求められます。

アウトセールス（法人営業）

アウトセールス（法人営業）とは、学校の修学旅行や企業の報奨旅行など、団体客を相手に旅行プランを提案する仕事です。カウンターセールスとは違い、直接現場まで足を運んで商談を行います。

仕入れ

仕入れとは、旅行に必要な交通チケットやホテルの部屋を確保する仕事です。自社の利益を増やすために、販売・提供元と価格交渉をすることもあります。

手配

手配とは、観光地におけるガイドやレストラン、バスなどを確保する仕事です。現場の都合によってキャンセルが発生するケースも珍しくなく、どんな状況でも滞りなく旅行プランを実施できるよう、臨機応変な対応が求められます。

旅行業界の年収や給料

旅行業界の平均年収と全業界の平均年収を比較してみましょう。

※1 出典：doda「96業種別の平均年収ランキング｜旅行業界」
※2 出典：国税庁「民間給与実態統計調査」

旅行業界の平均年収は362万円であり、全業界の433万円と比較すると70万程度低くなっています。

その理由には、生活必需品でない旅行は景気の動向に左右されやすく、年収もその影響を受けやすいことが挙げられます。また、観光地などの知識を除いて、特別に専門的なスキルが求められないことも、旅行業界の年収が低めである要因の一つです。

ただし、上記はあくまで平均値なので、選ぶ職種や勤続年数などによっては高年収も目指せます。

旅行業界のコロナ禍における現状の課題

新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、旅行業界を取り巻く環境を一変させました。ここでは、そんなコロナ禍における旅行業界の課題を解説します。

2020年以降における訪日外国人の減少

現在旅行業界が抱える課題の一つに、2020年以降から顕著となっている訪日外国人の減少が挙げられます。

日本政府観光局が公表した「訪日外国人旅行者数の推移」によると、2021年における訪日外国人は245万人であり、前年の2020年と比べて40％以上も減少しました。この減少傾向は新型コロナウイルスの感染拡大が始まった2020年から続いており、2年連続で旅行業界に打撃を与えています。

GO TOトラベル事業の停止

Go Toトラベル事業の停止も、旅行業界に大きな影響を与えています。

訪日外国人が激減する状況の中、旅行業界を支えるべく政府は「Go Toトラベルキャンペーン」を実施しました。Go Toトラベルキャンペーンは国内における旅行需要喚起を狙った施策で、クーポンを利用すると割引価格で旅行を楽しむことができます。

しかし、キャンペーン中に再び新型コロナウイルスの感染拡大傾向が見られ、キャンペーンは一時停止を余儀なくされることとなりました。

旅行業界の今後の動向・将来性

厳しい状況が続く旅行業界ですが、現状を打開しようと政府と旅行業界が一丸となって新たな一手を模索しています。

旅行業界の今後の動向として、次の取り組みが挙げられます。

• GO TOトラベル事業の再開
• ワーケーション普及による需要拡大
• ビックデータを活かしたマーケティング
• インターネットを活用した自社サイトの強化

一つずつ解説していきます。

GO TOトラベル事業の再開

日本国内でも新型コロナワクチンの接種が進んでいることから、今後GO TO トラベル事業の再開が期待されています。GO TOトラベルが再開されれば旅行者が増え、旅行業界が一気に盛り上がることも予想されます。

ワーケーション普及による需要拡大

新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛により、自宅でリモートワークをする人が増えました。この結果、ワーケーションと呼ばれる働き方に注目が集まっています。

ワーケーションとは、仕事を意味する「ワーク」と休暇を意味する「バケーション」を組み合わせた言葉です。リモートワークは勤務場所を選ばないことから、観光地やリゾート地で仕事をしながら旅行を楽しむことができます。

2020年には政府もワーケーション普及を目指す方針を打ち出し、旅行業界を後押ししています。

ビックデータを活かしたマーケティング

スマートフォンが普及した現代では、情報提供アプリを活用して旅行を楽しむ人が増えています。そんな中注目されているのが、アプリで収集できる大量のデータです。

情報提供アプリを利用してもらうことで、旅行者の移動ルートや訪れた施設などに関するデータが収集できます。このデータを分析することで、新たな旅行プランの作成や移動ルートの発見に役立つことが期待されています。

インターネット技術を活用した自社サイトの強化

近年はインターネットのみで旅行プランを提供するOTA（インターネット専門旅行会社）が勢いを伸ばしています。これまで店頭販売を主力としてきた旅行会社や旅行代理店も、自社サイトを強化する動きが活発化しています。

実地店舗を持たないOTAは、店舗維持費や人件費がかからない分、安い価格で旅行プランを提供できるのが強みです。旅行ニーズも多様化していることから、検索性や閲覧性に優れたネットによる旅行サービスは今後ますます伸びていくことが予想されます。