タクシー運転手は新卒でもなれる？新卒採用が増えている理由や就職するメリット・デメリットを解説

タクシー業界では人手不足やドライバーの高齢化を背景に、新卒者を積極的に採用する動きが広がっています。新卒でタクシー運転手を目指すうえでは、年収の実態やメリット・デメリット、入社後の流れなどを正しく理解しておくことが大切です。

この記事では、新卒タクシー運転手の年収や向いている人の特徴、就活のポイントから入社後の研修の流れまでを詳しく解説します。

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タクシー運転手の新卒採用が増えている理由

タクシードライバーの新卒採用が増えている理由として、タクシー業界やタクシー会社が若返りを目指していることが挙げられます。

2022年時点のタクシードライバーの平均年齢は58.3歳（※1）と、他の業種と比べて高めです。

このまま高齢化が進むと、引退するドライバーばかりが増えて次代の担い手がいなくなってしまいます。

そのため、大手のタクシー会社を中心に新卒採用を活発化することで、業界全体の若返りを図っているのが現状です。

実際に、令和5年3月に全国ハイヤー・タクシー連合会が発表した報告では、全国の155事業者で新卒1,068人が採用されています（※2）。

※1 出典：国土交通省「令和5年版 国土交通白書 第Ⅱ部 関連データ集」
※2 出典：全国ハイヤー・タクシー連合会「定時制乗務員数・新卒者乗務員採用状況」

加えて、近年は配車アプリの普及によって乗客とドライバーのマッチングが効率化されたことも、タクシー業界が新卒採用を拡大する大きな要因となっています。

新卒のタクシー運転手であっても、配車アプリを通じて乗客からの依頼を受けられるため、流し営業のみに頼らず安定した営業実績を積みやすい環境が整備されています。

こうしたテクノロジーの進展が、タクシー会社にとって新卒者の早期戦力化を実現する追い風となっています。

実際に都内の主要タクシー5社の合計新卒採用者数はこの10年間で約20倍（※）に増加しており、業界全体として若手人材の確保に注力している姿勢がうかがえます。

（※2026年5月時点 令和7年 新卒・定時制乗務員採用状況結果 - 一般社団法人全国ハイヤー・タクシー連合会）

さらに、2022年5月の法改正で二種免許の取得要件が緩和されたことにより、新卒者がより早期にタクシー運転手としてのキャリアをスタートできる制度的基盤も整いました。

新卒でもタクシー運転手になることは可能？

新卒者でもタクシー運転手になることは問題なく実現できます。

タクシー運転手は学歴や職歴を問わず挑戦できる職種であり、大手タクシー会社を中心に業界未経験者を積極的に受け入れています。

新卒者がタクシー運転手として乗務するうえで必須となるのが、旅客を有償で運ぶための普通自動車第二種運転免許（通称：二種免許）です。

二種免許の受験資格は以前「21歳以上かつ普通免許の保有歴3年以上」が条件でした。

しかし、2022年5月に施行された改正道路交通法により、所定の特例教習を修了すれば「19歳以上・保有歴1年以上」で受験が認められるようになりました。

新卒者は入社時に二種免許を持っていなくても問題はなく、大半のタクシー会社が免許取得に必要な費用を会社側で負担する支援制度を設けています。

新卒者がAT限定の普通免許のみを所持しているケースでも、二種免許にはAT限定の区分が用意されており、乗務には支障がありません。

過去に、東京・神奈川・大阪の一部地域で営業するタクシー運転手は、二種免許に加えてタクシーセンターが地理試験を実施していました。

その際も、新卒者に用意されたタクシー会社の研修で地理試験への対策も手厚くサポートされていました。

このように新卒者は、法制度の見直しと企業側の受け入れ体制の充実によって、安心感を持ってタクシー運転手を目指せる環境が整っています。

新卒タクシー運転手の年収の実態

新卒タクシー運転手の初年度年収は、おおむね350万〜450万円（※1）の範囲に集中する傾向にあります。

全国ハイヤー・タクシー連合会の調査によると、タクシー運転手全体の全国平均年収は令和7年時点で約450万円（※2）に達しており、コロナ禍で減少した水準から回復を遂げています。

東京都ではタクシー運転手の平均年収が約570万円（※3）に上り、全産業の平均年収を超える状態です。

一方で地方部では需要の規模が限られるため、都市部と比較すると年収に300万円近く（※4）の差が生じるケースもあり、新卒者は勤務エリアの選択が収入に直結する点を認識しておく必要があります。

タクシー運転手の報酬は歩合制が主流であり、毎月の営業売上のうちおよそ40〜60%が給与として還元される仕組みです。

（※1~5 2026年5月時点 令和7年度賃金構造基本統計調査）

タクシー業界で多く採用されている「AB型賃金」は基本給と歩合給を組み合わせた方式であり、一定の固定収入を確保しつつ営業成果に応じた報酬も得られます。

新卒者の場合は、入社後の一定期間に最低保証給が設定されるタクシー会社が大半であり、歩合制であっても収入が極端に下がるリスクは抑えられています。

タクシー業界には年功序列の慣行がほぼないため、新卒者であっても効率的な営業手法を身につけることで同世代の会社員を上回る年収を実現できる可能性があります。

勤務形態の選び方によっても収入は変動し、深夜割増料金が適用される夜勤や隔日勤務を選ぶ新卒者のほうが、日勤のみの新卒者よりも高い売上を確保しやすいとされています。

新卒でタクシー運転手になるメリット

新卒者がタクシー運転手を選ぶことには、他の業種にはない独自の利点が複数あります。

タクシー運転手は成果がそのまま報酬に反映される歩合制を基本としているため、新卒者であっても年齢や経歴に関係なく高収入を狙える点が最大の魅力です。

具体的には下記のようなメリット挙げられます。

それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

頑張り次第で高い収入が見込める

タクシードライバーは、新卒でも頑張り次第で高い収入が見込める職業です。

高い収入が見込めるのは、タクシードライバーの給与形態が影響しています。

一般的なタクシードライバーの給与形態は歩合制であり、いかに利用者を見つけて稼働できたかによって給料が変動します。

ベテランや新卒に関わらず、基本的な給料に違いはありません。

頑張って多くの利用者を送迎することで、新卒でもベテランドライバー並みの給料を得られるチャンスがあります。

そのため、一般的な企業に入社した新卒よりも高い給料を得るケースも珍しくありません。

新卒のタクシー運転手は配車アプリを活用すれば乗客を効率的に獲得でき、営業経験が浅い段階でも売上を着実に伸ばしやすくなっています。

多くのタクシー会社では入社後の一定期間に最低保証給が設定されるため、新卒者が収入面で過度に不安を抱える必要はありません。

働き方の自由度が高い

タクシードライバーは働き方の自由度が高いため、ライフワークバランスが良いというメリットがあります。

働き方の自由度が高い理由には、下記があります。

• 仕事量を自分で調整できる
• プライベートと仕事を切り分けられる

タクシードライバーは、1日の勤務時間は長いものの休憩を自由に取得できます。

自分で仕事量を調整できるため、無理のない範囲で働けます。

多くの企業では、新卒はまず上司の指示にしたがって業務をこなすことが一般的です。

しかし、タクシードライバーはある程度経験を積めば、自分の裁量で仕事を進められます。

例えば、休憩時間や営業エリア、働き方などを自分で決められます。

これは、新卒にとって大きな魅力と言えるでしょう。

また、業務の性質上プライベートに仕事が影響することがありません。

というのも、タクシードライバーは勤務時間内で業務が完結し、休日に仕事の電話がかかってくることは基本的にないからです。

プライベートと仕事を切り分けられるため、休みの日は仕事を忘れてリラックスできます。

新卒のタクシー運転手が選択できる勤務形態のうち、隔日勤務は月の出勤日数が11〜13日程度で済むため、まとまった休日を確保しやすい点が新卒者にも好評です。

新卒のタクシー運転手は勤務日の翌日が休みになるうえに別途公休も取得できるため、プライベートの予定を立てやすい環境にあります。

学歴や資格を問わず活躍できる

タクシードライバーは学歴や資格を問わず活躍できる職業です。

普通自動車二種免許さえ取得できれば、経験や年齢に関わらず誰でも挑戦できます。

一般的な企業に就職しようとすると、大卒の学歴や特定の資格を求められることも珍しくありません。

しかし、タクシードライバーであれば学歴に自信がない人や専門的な資格を取得していない人でも未経験から活躍するチャンスがあります。

タクシー業界では新規採用者の大半が業界未経験からのスタートであり、新卒者であっても入社後の研修を通じて必要なスキルを習得できる仕組みが整っています。

人間関係のストレスに悩まされにくい

タクシードライバーは、人間関係のストレスに悩まされにくいメリットがあります。

タクシードライバーは個々で営業するため、基本的に一般企業のように組織的に働くことがありません。

そのため、上下関係やチームワークが必要な場面が少なく、人間関係のストレスを感じにくい環境と言えるでしょう。

新卒は特に新しい環境で人間環境に悩まされがちですが、タクシードライバーならその心配も少ないと言えます。

新卒のタクシー運転手は乗務中の大半を車内で一人で過ごすため、一般的な企業のように上司や同僚との関係性に気を遣い続ける場面が少ない点も利点です。

経験を積むことで独立の道を選べる

新卒からタクシードライバーを続けて経験を積むことで、将来的に独立の道を選べます。

独立することでより自由な働き方を実現でき、自分が求める労働環境で働けるようになるでしょう。

もちろん、独立せずにタクシー会社に所属したままでも長い期間働けます。

選択肢の一つとして独立があることで、人生設計の幅が広がるでしょう。

新卒のタクシー運転手は一定の営業経験を積んだのちに、各地域の運輸局から個人タクシーの営業免許を受けて独立開業する道も開かれています。

新卒でタクシー運転手になるデメリット

勤務形態が変則的

タクシードライバーの働き方は隔日勤務が多く、一般的な平日の5日間働いて土日の2日間が休みの形態と比べると変則的です。

そのため、新卒で入社してから実際にタクシードライバーとして働き始めると、今までの生活習慣との違いに慣れるまで大変と感じることもあるでしょう。

また、一般的な会社員とは異なる勤務形態であるため、周りと予定を合わせるのが難しくなるというデメリットもあります。

私生活で家族や友人との予定を立てる際、どうしても自分の休みが合わせられないケースも出てきてしまいます。

新卒のタクシー運転手は歩合制のもとで働くため、天候や景気の変動によって月ごとの収入に差が出る可能性がある点にも注意が必要です。

ただし、多くのタクシー会社が最低保証給制度を導入しており、新卒者の生活基盤が大きく揺らぐリスクは低減されています。

社会人経験を積みにくい

タクシードライバーは個人で仕事を進めることになるため、新卒で働き始めると社会人経験を積みにくい点がデメリットです。

一般的な企業であれば、研修が終わって配属後は上司や同僚との業務上のコミュニケーションを取ります。

そのため、わからないことは聞きやすい環境であり、周りの人の行動などからビジネスマナーを学びやすいです。

しかし、タクシードライバーは働き始めると基本的な業務は1人で行います。

組織やチームとして働くことが少ないと、ビジネスマナーや組織での働き方を学ぶ機会が限られてしまいます。

手本となる先輩や上司が近くにいないため、社会人経験を積むのは難しいでしょう。

新卒のタクシー運転手は一般的な企業のようなチーム業務や他部署との連携を経験する機会が限られるため、ビジネススキルの幅を広げにくい面があります。

新卒者がこの点を補うには、社内研修への積極的な参加や観光タクシーなどの専門サービスへの挑戦を通じてスキルの多様化を図ることが有効です。

キャリアプランの幅が狭まりやすい

新卒でタクシードライバーになるデメリットとして、キャリアプランの幅が狭まりやすいことが挙げられます。

タクシードライバーのスキルは、他の職種で必ずしも活かせるわけではありません。

そのため、いざタクシードライバーから転職しようと考えても、専門的な知識や資格を必要とする職種への転職は高いハードルとなる場合があります。

会社によっては、ハイヤードライバーなど他のドライバーへの転向や事務職への転向などのキャリアプランが用意されています。

しかし、全く別の業界や職種への転職は難しいと言えるでしょう。

ただし、近年のタクシー業界では観光タクシーやキッズタクシー、サポートタクシーなど多様な専門サービスが登場しています。

そのため、新卒者が入社後にキャリアの選択肢を広げられる環境は以前よりも充実してきています。

新卒のタクシー運転手が乗務経験を積んだのちに、運行管理者や教育担当などの管理職へ進むルートを用意する会社が増えています。

新卒でタクシー運転手になるのに向いている人の特徴

ここでは、新卒でタクシードライバーになるのに向いている人の特徴について、下記の2つを解説します。

新卒でタクシー運転手に向いている人には、いくつかの共通した資質があります。

タクシー運転手は単独で業務にあたる時間が長いため、新卒者であっても自律的に行動できる力が求められます。

新卒のタクシー運転手として長く活躍している人は、運転そのものを楽しめる性格であったり、地理や道路を覚えることに関心が高かったりする傾向が見られます。

以下に、新卒のタクシー運転手として活躍しやすい人の代表的な特徴を紹介します。

自己管理能力が高い人

タクシードライバーは自分で仕事をコントロールしなければならないため、自己管理能力が高い人に向いています。

タクシードライバーは自分で休憩するタイミングや取り方を決めるため、自己管理能力が高い人はより無駄のない営業が行えます。

人に指示されるわけではないため、自己管理能力が不足していると効率的に業務をこなせず、希望する収入を得ることが難しいでしょう。

そのため、しっかりと自分で1日のスケジュールを決めて、効率的に働く必要があります。

例えば、部活動やアルバイトなどで時間に追われながらも目標達成のために計画を立てて行動していた経験がある人は、タクシードライバーとしても高いパフォーマンスを発揮できるでしょう。

新卒のタクシー運転手は長時間の乗務に備えて休憩や食事のタイミングを自分で計画する必要があるため、日常的に体調を整える習慣がある人ほど安定した勤務を続けやすくなります。

丁寧なコミュニケーションが取れる人

タクシードライバーは接客する必要があるため、利用者と丁寧なコミュニケーションを取れる人に向いています。

丁寧なコミュニケーションは接客の基本です。

例え新卒でも利用者はタクシードライバーをプロとして見ています。

丁寧なコミュニケーションが取れないと、利用者が不快に感じてしまう可能性があるでしょう。

好感を得られる接客を心がければ、タクシードライバーとしての経験が少ない新卒でも利用者に安心感を与えられます。

また、好感を持たれれば指名してもらえる可能性も高くなります。

そのため、丁寧なコミュニケーションが取れる人はタクシードライバーとして働きやすく、利用者を獲得する可能性も高いです。

新卒のタクシー運転手であっても、乗客に対する丁寧な言葉遣いや気配りが評価されれば指名や高評価につながり、配車アプリ経由での乗客獲得にもプラスに作用します。

タクシー業界では接客品質の向上が売上に直結するため、新卒者のうちから丁寧な対応を習慣づけておくと将来的な収入アップの土台作りにつながります。

新卒でタクシー運転手を目指す際の注意点

新卒者がタクシー運転手を目指す際には、事前に把握しておくべき注意点がいくつか存在します。

タクシー業界は自由度が高い反面、免許制度や周囲の理解といった面で新卒者ならではの課題があるため、以下の点を確認したうえで就職活動に臨むことが大切です。

新卒でタクシードライバーを目指す際は、下記に注意する必要があります。

• 普通自動車免許を取得したタイミングによっては二種免許をすぐに取得できない
• 新卒で就職することを反対される可能性がある

それぞれの注意点について、詳しく見ていきましょう。

普通自動車免許を取得するタイミングによっては二種免許をすぐに取得できない

タクシードライバーに必要な二種免許は、取得するために最短でも普通自動車免許を取得してから1年経過する必要があります。

普通自動車免許を取得するタイミングによっては、入社時に二種免許の取得条件を満たしておらずタクシードライバーになれない可能性があります。

そのため、タクシードライバーを目指す場合は、入社1年前までには普通自動車免許を取得しましょう。

1年以上前に取得しておくことで、新卒で入社したタイミングで二種免許を受けられるようになります。

ただし、普通免許を所持していなくてもタクシー会社に入社できるケースも多いです。

タクシードライバーになると決めて入社までの期間が1年以内だった場合でも、二種免許が取得できるまで営業所事務や無線センターなどの業務に従事できます。

やむを得ず普通自動車免許の取得タイミングが遅くなる場合は、事前にタクシー会社に二種免許取得までの流れを確認しておきましょう。

なお、2025年9月からは普通二種免許の教習時間が従来の40時限から29時限へ短縮されることが決まっています。

この変更により、新卒者が二種免許を取得するために必要な期間はさらに短くなり、就業開始までの準備がスムーズに進められるようになります。

新卒で就職することを反対される可能性がある

新卒でタクシードライバーになろうとすると、家族や友人などから反対される可能性があります。

と言うのも、タクシードライバーのイメージとして「タクシードライバーは誰でもなれる仕事」「最終就職の職業だ」というネガティブな考えを持っている人が一定数いるからです。

自分で考えて決断した就職先に反対されてしまうと、タクシードライバーとして働きたいという意欲を失う恐れがあります。

また、家族から反対されて諦めざるを得ない状況になる人もいるでしょう。

タクシー会社によっては、保護者の理解を得るために保護者説明会を開催している会社もあります。

もし反対された場合は、納得してもらえるように上手く活用しましょう。

新卒者が家族や周囲の理解を得るためには、タクシー運転手の平均年収や業界の成長性など具体的なデータを示しながら説明することが効果的です。

保護者同伴の会社説明会を開催するタクシー会社も存在しており、新卒者が家族と一緒に業界の実情を知る機会も広がっています。

新卒でタクシー運転手になるための就活のポイント

新卒者がタクシー運転手を目指すうえでは、会社選びと事前の情報収集が成功の鍵を握ります。

タクシー会社は企業ごとに給与体系・研修制度・福利厚生が大きく異なるため、新卒者は複数の会社を比較したうえで応募先を選ぶことが重要です。

タクシー業界はハイヤー・タクシーの有効求人倍率が全産業平均を上回っている状況にあり、新卒者にとっては就職先の選択肢が豊富な業界といえます。

新卒者がタクシー会社を選ぶ際に押さえておきたいポイントは以下のとおりです。

• 給与体系と保証給制度の確認：タクシー会社ごとに歩合率や最低保証給の条件が異なるため、新卒者は入社後の収入モデルを事前に把握しておく必要があります。
• 二種免許取得の費用負担制度：新卒者にとって免許取得費用を会社が全額負担してくれるかどうかは大きな判断材料となります。
• 配車アプリや無線配車の充実度：配車システムが整っているタクシー会社は新人でも効率的に乗客を獲得しやすく、新卒者の営業活動を後押しします。
• 会社説明会や営業所見学への参加：新卒者は実際の職場環境や社風を自分の目で確かめることで、入社後のミスマッチを防ぐことができます。
• 事故時の費用負担ルールの確認：タクシー会社によって事故時の自己負担額や補償制度の内容が異なるため、新卒者は入社前に条件を確認しておくことが望ましいです。

新卒者は面接の場において、安全運転への意識の高さや接客に対する前向きな姿勢をアピールすることが効果的です。

タクシー業界についての具体的な知識を調べたうえで志望理由に反映させると、新卒者の真剣さが伝わりやすくなります。

こうした準備を着実に進めることで、新卒者であっても自分に合ったタクシー会社への就職を実現できる可能性が高まります。

新卒タクシー運転手の入社してからの流れ

新卒でタクシードライバーとして入社して実際に働き始めるまでは、下記の流れとなるタクシー会社が一般的です。

1. 普通自動車二種免許の取得
2. 接客やビジネスマナーなどの研修
3. 実地研修
4. 配属

それぞれどのようなことを行うか、詳しく見ていきましょう。

1.普通自動車二種免許の取得

タクシードライバーとして働くには二種免許が必要なため、まずは二種免許の取得を目指します。

二種免許を取得するまでは新卒の研修の一部として組み込まれているため、取得費用は会社負担であることがほとんどです。

多くのタクシー会社では、2週間程度の教習期間を経て二種免許の取得を目指すことが一般的です。

二種免許を取得するまではタクシードライバーとして働けません。

したがって試験に不合格となった場合には、その分業務開始が遅れることとなります。

二種免許取得はタクシードライバーとして活躍するための重要な第一歩となります。

確実な合格を目指し、教習には真摯に取り組みましょう。

新卒者が教習所に通って二種免許を取得する場合、合宿であれば最短10日程度で卒業できるケースもあります。

新卒者の取得費用は20万〜30万円程度が一般的ですが、大半のタクシー会社が全額を負担するため自己負担は発生しません。

2.接客やビジネスマナーなどの研修

二種免許を取得できたら、次に接客マニュアルやビジネスマナーを学びます。

特に新卒は一般的なビジネスマナーについて、まだ十分に習得していないことが多いため、タクシードライバーとして知っておきたいマナーを中心に学ぶことになるでしょう。

また、タクシードライバーには乗客とのトラブルや事故発生時における緊急対応など、不測の事態への対処が求められる場合があります。

そのため、いかなる状況においても冷静かつ適切に対応できるよう、研修を通じて必要な知識や対処法を習得することが重要です。

新卒者はこの研修を通じて、乗車時の挨拶や言葉遣いのほか、料金精算や忘れ物対応など実務に直結するスキルを身につけます。

タクシー会社によっては交通法規の復習やドライブレコーダーの操作研修も含まれており、新卒者が安全性の高い状態で乗務を開始できるよう配慮されています。

3.実地研修

タクシードライバーとしての働き方を学んだら、教官や先輩をタクシー利用者と見立てて実際のタクシードライバーの仕事について研修を受けます。

実地研修では、接客やビジネスマナーなどの座学研修で学んだことをもとに、タクシードライバーとしての一連の仕事の流れが理解できているかを確認します。

新卒タクシードライバーは、研修で得た知識を現場で即座に実践するのは難しい場合があります。

しかし実地研修を通して、より実践的な状況下で知識を反復することで、業務に必要なスキルを確実に身につけられるようになるでしょう。

新卒者はベテランの先輩ドライバーが同乗する実地研修を経ることで、営業エリアの地理や乗客への対応方法を実践的に学ぶことができます。

4.配属

研修を受けて実際にタクシードライバーとして働き始めるために、営業所に配属されます。

タクシー会社や営業所によっては、配属後にも営業所内で研修が行われる場合もあるでしょう。

自分が働くエリアが決まるため、営業エリア特有の営業方法や土地勘などを教わります。

新卒のタクシー運転手は配属後もすぐに完全な独り立ちを求められるわけではなく、最初の数回は上司が同乗して業務を確認する体制を取るタクシー会社もあります。

タクシー業界の「新卒採用」の波はいつまで続く？

タクシー業界全体に「新卒採用」の波が顕著に確認できますが、これはいつまで続くものなのかと疑問に思われた人もいるでしょう。

タクシードライバーの新卒採用は、この先も続くことが予想されています。

というのも、高齢ドライバーの引退が増えている影響でタクシードライバーの人数が減少しているからです。

国土交通省によると、タクシードライバーの人数は2020年3月時点では約28万人なのに対して2024年7月時点で約24万人と、4年間で4万人ほど減少しています。

今後も現役のタクシードライバーが高齢を理由に引退していくことが予想されているため、タクシードライバーの確保のために新卒採用の波は続くでしょう。

※出典：国土交通省「タクシー乗務員数の推移（法人）」

タクシー業界はインバウンド需要の回復や高齢化社会に伴う移動ニーズの拡大によって、今後も安定した利用者数が見込まれています。

自動運転技術の開発も進んでいますが、安全性や法整備の面で課題が多く、完全無人のタクシーが広く普及するまでには相当な時間がかかるとされています。

国土交通省が推進する「働きやすい職場認証制度」の導入も進んでおり、新卒者が安心感を持って長く働ける労働環境の整備がタクシー業界全体で加速しています。

大手タクシー会社のなかには新卒者や若手のみで構成された専用の営業所を設置するなど、新卒者が働きやすい環境づくりに積極的に取り組む企業も登場しています。

また、ライドシェアの部分解禁をめぐる議論がタクシー業界全体に影響を及ぼしていますが、現時点ではタクシー会社が運行管理を担う「日本版ライドシェア」の枠組みにとどまっており、既存のタクシー運転手の雇用が脅かされる状況には至っていません。

こうした背景からも、タクシー業界の新卒採用は今後も継続する見通しです。

新卒のタクシー運転手に関するよくある質問

新卒者がタクシー運転手を目指す際に抱きやすい疑問について、以下で回答します。

タクシードライバーの合格率は？

タクシードライバーに必須の普通二種免許の合格率は、全体でおよそ50〜60%（※1）の水準で推移しています。

普通一種免許の合格率がおよそ74%（※2）であるのに比べるとやや低めですが、この数値は教習所を経由せずに直接受験した人の結果も含まれているためです。

二種免許の試験は学科試験と技能試験の両方で構成されており、学科試験は100点中90点以上、技能試験は100点中80点以上が合格基準です。

指定の自動車教習所を卒業して受験した場合の合格率は90%以上（※3）に達しており、体系的な教習を受ければ新卒者でも十分に突破できる難度です。

一方で教習所を経由しない一発試験の合格率は10%未満（※4）と低いため、独学での取得は現実的とはいえません。

（※1～4 2026年5月時点 ）

新卒者が入社するタクシー会社の多くは提携する教習所への通学を支援しているため、新卒者が二種免許の取得に過度な不安を感じる必要はないでしょう。

新卒者が二種免許の試験に臨む際は、教習所のカリキュラムを確実にこなしたうえで模擬試験を繰り返し解くことが合格への近道です。

技能試験では安全確認や適切な経路選択など、旅客を乗せるプロとしての判断力が評価されるため、新卒者は教習中から乗客対応を意識した運転を心がけることが大切です。

新卒でタクシー運転手の選択肢はあり！

タクシー業界では、ドライバーの高齢化が進む中で業界全体の若返りのために新卒採用を活発に行っています。

タクシードライバーは入社してからすぐに戦力として働けるため、新卒でも高い収入を得ることが可能です。

また、勤務時間や休日を自分で調整できるため、ワークライフバランスを保ちやすい点もメリットです。

ただし、タクシードライバーには向き不向きがあることにも注意しましょう。

残念ながらデメリットの要素も存在するため、まずは自分にタクシードライバーが向いているかを確認することが大切です。

ピーチャンタクシーでは、自己分析から企業選び、選考対策などタクシードライバーを目指す多くの人のサポートをしています。

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