貯金がないと転職できない!?就職活動にかかる費用を紹介
2020年05月21日
転職活動を行う際、意外と盲点になるのがお金の問題です。
転職活動には、様々な費用が必要になります。
今回は、転職活動に必要なお金の計算方法や、スムーズに転職活動を行うコツをご紹介します。
目次
貯金が無くても転職活動はできる?
転職先の選定に目をとられがちですが、転職活動を行うためにはしっかりと活動資金を備えておく必要があります。
以下で具体的な費用を紹介します。
転職活動中に必要な費用
●交通費
転職活動そのものにかかるお金で、最もあなどれない出費となるのが交通費です。
例えば、マイナビ転職の調査によると、転職での応募社数平均は8.4社です。
このため、1社あたりの往復交通費を1,000円だと仮定しても、約1万円程度の交通費の出費を見込む必要があります。
また、多くの会社は1回の面接で採用を出すわけではありません。
複数の選考があることを加味すると、1万円~3万円程度はかかってしまいます。
●転職活動で必要なものを買うお金
その他にもスーツやバッグなど身だしなみを整えるお金や、企業研究・資格取得のための書籍代・書類の郵送料などが必要になってきます。
さらには面接までの空き時間に使うカフェ代なども考慮しておくべきです。
転職活動をする人の中には、複数の会社の選考を同日に受ける人も少なくありません。
「空き時間の間に、本屋に入ってうっかりお金を浪費してしまった…」といった例は多くあります。
●税金、年金、保険料など
会社を退職すると、それまで会社の給料から天引きされていた住民税・年金・健康保険などを自分で支払う必要が生じます。
前職の退職日と転職先の初出勤日に一日でも空白があれば、国民健康保険と国民年金への加入義務が発生してしまうので注意が必要です。
空白がない場合は、雇用保険被保険者証や年金手帳、マイナンバーなどを転職先の企業に提出するだけで問題ありません。
20代は仕事をしながらの転職活動がオススメ
上記のように、転職活動には様々な出費がありますが、在職中であれば税金や保険料を個人で支払う必要はなく、給料も振り込まれるため、そこまで大きな負担にはなりません。
特に金銭面での余裕が少ない20代は、在職中から余裕を持って転職活動を行い、退職後すぐに転職先で出勤できるのが理想の形です。
貯金はあっという間に減る?転職に必要なお金の計算方法
ここからは、具体的に転職活動に必要なお金を算出する方法をご紹介します。
転職活動費の計算式
お金のことを考えると、転職活動は在職中に終わらせるのが理想ですが、長期化するリスクを考慮した額を貯める必要があります。
平均的な転職活動期間は3ヶ月と言われていますが、中には転職が決まるまで1年ほどかかってしまう人もいます。
そこで、退職後1年間は問題なく生活と転職活動が出来る額を貯金するのが理想です。
失業中は失業保険が給付されるので、1年間の生活費と転職活動費から失業保険を引いた額が理想の貯金額ということになります。
毎月の生活費が20万円、転職活動費が5万円必要で、失業保険が総額60万円支給されるとすると、25万円×12ヶ月-60万円=240万円という非常に大きな額になります。
退職を決心してから240万円を貯金するのは簡単なことではないため、出来る限り早く転職活動を終わらせる見通しを立てることが大切です。
失業保険を当てにしてはいけない
転職先が未定の場合、失業保険を給付することが出来ます。
支給額は勤続年数などによって変わりますが、1日約5,000〜6,000円程度で、3ヶ月〜5ヶ月分ほど支給されます。
この事実を知っている人の中には、「失業保険が貰えるなら、そこまで貯金しなくていいのでは?」と感じている方も多いのではないでしょうか。
しかし、気をつけておきたいのが、自己都合での退職の場合、失業保険が給付されるのは、「退職後の最短3ヶ月後から」です。
つまり、転職のために会社を退職した場合、退職後3ヶ月間は収入がなくても生活ができるようにしておく必要があります。
何よりも、失業保険に頼らず早期に転職活動を終わらせることが重要です。
スムーズに転職活動を行うコツ
なるべく在職中から転職活動を始める
転職活動の資金を一番節約する一番の方法は、出来る限り早く転職活動を終わらせることです。
そのために、退職の意志が固まったら、すぐに転職活動に取り組み、出来る限り早く内定を獲得する努力をすることが大切です。
なるべく早く退職日を決め、貯金計画を作る
在職中に転職活動を終わらせるのが理想ですが、「残業が多くて転職活動に割く時間がない...」「転職活動をしすぎると上司や同僚から白い目で見られる...」というような方は、在職中に本腰を入れて転職活動をすることは難しいかもしれません。
このような場合は、なるべく早く退職日を決め、退職日までの貯金計画を作ることが重要になります。
退職後、失業保険が給付されるまでの3ヶ月は全く収入がない状態になるので、最低でも3ヶ月分の生活費、転職活動費を貯める必要があります。
余裕があれば、1年間の生活費、転職活動費を貯金できるのがベストです。
失敗しない転職活動にするために
転職活動には、意外にも多くの出費が必要になります。
出費を節約する一番の方法は、「早く転職活動を終わらせること」です。
しかし、転職活動をしてすぐに転職先が決まる、という方は決して多くありません。
無理矢理早く転職先を決めようとすると、現状より年収が低い企業しかない、なんて事態もざらにあります。
そんな「早く転職先を決めたいけど、収入や待遇も妥協したくない...」という方にオススメなのが、タクシードライバーへの転職です。
タクシードライバーは未経験でも採用されく、高収入が狙えます。
タクシードライバーに必要なスキルは、基本的には車の運転のみであり、他業界から転職する場合でも非常に採用されやすいのが特徴です。
タクシーを運転する為には第二種免許が必要になりますが、ほとんどの会社でタクシーに第二種免許の取得費用を負担してくれるため、未経験でも安心して転職できます。
タクシードライバーの給料はほとんどが歩合であるため、やる気次第で高い年収を獲得することが可能です。
特に東京や大阪、名古屋などの大都市は稼ぎやすく、年収800万円を超えるドライバーも存在します。
このため、年収面でも妥協することなく転職が可能です。
優良なタクシー会社に入社することができれば、早期に満足の行く形で転職できること、間違いなしです。
タクシー運転手の転職はP-CHAN TAXIで
しかし、タクシー業界未経験の方にとって、優良なタクシー会社を見極めることは簡単ではありません。
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具体的には、「年収600万円」が可能なタクシー会社しか掲載していません。
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少しでも早く転職活動を終えたい方、転職先の収入や待遇に妥協したくない方は、是非一度お問い合わせ下さい。
木村
株式会社ピーアール・デイリー(厚生労働省認可 有料職業紹介事業許可番号13-ユ-305520)所属。入社17年目。P-CHAN TAXIのキャリアアドバイザーとして、多くのタクシー求職者を転職に導く、タクシー転職のプロ。日本全国のタクシー会社の営業も担当。
車の運転好きで、次の転職先はタクシー会社と決めている程、タクシーの仕事をこよなく愛しています!