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上司に退職相談|退職理由の伝え方や切り出すタイミングを紹介!

2020年11月06日 働き方


上司に退職相談|退職理由の伝え方や切り出すタイミングを紹介!今の会社を辞めたくなった際、その旨を上司に相談した方がいいのではないかと頭を抱えた経験のある人は少なくないでしょう。相談先としては間違っていませんが、上司に退職相談をするだけでもいくつかのリスクが伴うことは心得ておきましょう。

本稿では、上司に退職相談をする際に伴うリスクとスムーズに退職するための上手な伝え方を解説します。

退職相談を上司にする際の3つのリスク

退職を検討し始めた際、「まず最初に上司に相談してみよう」と考える人は少なくないでしょう。しかし、まだ退職が確定していないタイミングで退職相談をすると、さまざまなリスクがあるためおすすめできません。

では、なぜ退職相談を上司にするだけでリスクがあるのでしょうか?その理由を具体的に説明します。

リスク①:引き止められる

「退職を検討している」と伝えると、ほぼ間違いなく引き止められます。

1人あたりの平均採用コストは新卒でも80~150万円です。中途採用になると採用した人の年収の30%が転職エージェントに仲介手数料として支払われるため、年収600万円の人を採用した場合は200万円もの採用コストが発生しています。

1人退職した穴を埋めるために新たに採用する場合はそれだけのコストが発生することになるため、費用対効果の観点から、企業としてはできる限り退職者は減らしたいと考えています。

そのため、上司に退職相談をしたとしても「あなたのために」引き止めるのではなく、「会社のために」引き止められることがほとんどです。引き止められると話が複雑になり、最悪の場合は意図していないような業務内容や給与調整で話が終わってしまうこともあります。

そうならないためにも、退職については検討段階では誰にも社内の人間に相談するべきではありません。

リスク②:退職しなくても会社にいづらくなる

退職相談後、「退職しない」という選択をした場合は会社にいづらくなる可能性があります。仮に退職を検討した理由がポジティブな内容だとしても、上司は常にあなたのことをケアするようになるからです。

必要以上にケアされることに不快感や居心地の悪さを覚え、退職相談前よりも労働環境が悪くなったという話はよくあります。

また、退職相談によって調整された内容は直属の上司以外にも知られます。退職は、それだけ多くの社内関係者を巻き込むということです。

つまり、社内の人とよほどの厚い信頼関係を構築できているのであれば話は別ですが、退職相談をすると社内の人全員に対して負い目を感じやすくなってしまうのです。

リスク③:裁量のある仕事を任せてもらえなくなる

上司に退職相談をすると、上司はその旨を人事に伝えることが一般的です。そうなると「退職リスクのある人材一覧」にあなたの名前が起票され、裁量のある仕事を任せてもらえなくなる可能性があります。

いつ辞めるか分からないような人材に責任ある仕事を任せられないのは致し方ないことでしょう。しかし、「本当に辞める気はなかった」のであれば、これは大きな痛手です。

これからも働く可能性の高い職場において、自らキャリアアップの可能性を閉ざしてしまうのと同義です。自分のキャリアのためにも、退職が確定していないタイミングで社内の人間に相談するのは控えましょう。

上司に退職を伝える手順や切り出すタイミング

それでは、どのようなタイミングで退職を伝えるとよいのでしょうか。

時期:退職希望日の2~3ヶ月前

退職希望日の2~3ヶ月前に伝えると円満退社しやすい傾向にあります。また、先述の通り「退職しようかな」という検討段階では伝えてはいけません。「絶対に退職する」と決めてから、もしくは次の職場が決まってから伝えるようにしましょう。

時間帯:就業時間終了後

退職の告知は、通常業務と切り分けるのが一般的なマナーです。就業時間終了後に伝えるようにしましょう。この際、事前に上司に対してアポを取るようにしましょう。

アポを取らずに急に伝えた場合、上司が忙しくて十分な時間をとることができず、再度別日で調整するように指示されることになるでしょう。

場所:2人きりになれるところ

退職することを周囲に知られないように2人きりになれるところで報告しましょう。

上司以外の第三者に退職することが漏れてしまうと、退職を全体に公表するまでに要らぬ噂として吹聴され、社内で働きづらくなる可能性があります。

したがって、退職報告は上司と2人きりになれる場所で行い、退職告知が完了した後いつ全体に公表するかを別途相談しましょう。

相手:直属の上司

人事ではなく、まずは直属の上司に報告するようにしましょう。

直属の上司への報告をすっ飛ばして人事に報告すると、直属の上司に対して「管理不足だ」という指導が入り、お世話になった上司に対して迷惑をかけてしまうかもしれません。

また、仮に人事に相談したとしても「まずは直属の上司に報告してください」と二度手間になる可能性が非常に高いです。

スムーズに退職するための言い方・伝え方

上司に納得してもらって、スムーズに退職するためにはどのような言い方や伝え方をすればよいのでしょうか。

退職の意思は固いことをアピールする

「退職するかどうか悩んでいる」のではなく、「退職することを決めている」ことが伝わるように報告しましょう。

仕事内容を理由に退職する旨を伝えた場合は、「この部署でこんな仕事を任せようと思うんだけど、それじゃダメなのか?」と折衷案を提示されるでしょう。意思が固いことをアピールするためには、そういった折衷案も既に考慮済みであることを伝えると効果的です。

したがって、「その仕事では自分がやりたい○○に直接従事することができないため、もっとダイレクトに関わりを持てる業界・企業に転職したいと考えています。」などとキッパリ断れる準備をしておきましょう。

体調不良を理由に退職する旨を伝えた場合は、「退職ではなく休職ではダメなのか」と折衷案を提示されることがあります。このケースでは、「いつ完治するかわからず、先行き不透明な人材に余計なコストをかけてもらうのは気が引ける」などと伝えるようにしましょう。

ネガティブな退職理由は伝えない

「人間関係がうまくいっていない」や「給料に不満がある」などのネガティブな退職理由は伝えないようにしましょう。あくまでも「やりたい仕事ができた」や「家業を手伝うことになった」など、あくまでも自己都合であることを伝えることがポイントです。

退職後の職場探しはどうする?

退職後の職場探しは大きく分けて以下の方法があります。

  1. 転職エージェントから求人情報を紹介してもらう
  2. ハローワークから求人情報を紹介してもらう
  3. 取引先からヘッドハンティングしてもらう
  4. 友人や知人から紹介してもらう

社会人経験が豊富になってくると③④の機会が徐々に増えてきますが、20代30代では①、年齢や経験値によっては②に頼るのが一般的です。

1も2も自身の希望条件を伝えると、それに極力マッチする求人情報を紹介してもらえるので効率的に転職活動を進められます。

もし、この記事を読んでいるあなたが「ライフワークバランスの充実」や「年収600万円以上」「運転するのが好き」などを条件に転職先を探しているのであれば、タクシードライバーへの転職も一つの選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。

P-CHAN TAXIでは年収600万円以上の高報酬求人の紹介や、タクシードライバーに必要な第二種免許取得費用の全額負担など充実した転職支援を行っています。興味がある方はぜひ一度「無料相談」をご利用ください。

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