新卒が留年するとどうなる？内定取り消しなど就職への影響を解説
目次
「内定をもらった企業に就職する予定だったけど、このままだと単位不足で留年しそう…」もしくは、「第一志望の企業から内定を獲得できなかったから、留年してもう一度就活をやり直したいな…」と悩んでいませんか？
どちらも背景こそ違うものの、大学を留年して学生身分を延長する点は共通しています。実際のところ、大学を留年すると就活にどんな影響があるのか、気になる学生も多いでしょう。
この記事では、新卒が留年するとどうするかを解説した上で、就職留年のメリットやデメリットなどについて紹介します。これから留年しそうな人、留年が確定した人、留年するかどうか迷っている人は参考にしてみてください。
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新卒が留年するとどうなる？就職への影響は？
新卒が留年に至るまでは、意図せずに留年が決定する場合と意図的に留年する場合の2種類があり、それぞれ今後の就職への影響が異なってきます。
そこでここからは、新卒が留年することで起きる就職への影響について、以下の3つを取り上げて解説していきます。
- 企業からもらった内定は取り消しになることが多い
- 公務員試験における内定取り消しはケースバイケース
- 留年後も新卒扱いのまま就職活動の継続が可能
企業からもらった内定は取り消しになることが多い
意図せずに留年が決まった人は、就職活動を通じてすでに内定をもらっている場合があります。この場合、残念ながら留年が決定した時点で、内定は取り消しになることが多いです。
その理由は、企業はあくまで学生が大学を卒業することを前提に内定を承諾しているためです。
新卒採用では多くの場合、大学や短期大学、高校など学歴ごとに異なる労働条件が設定されています。そのため、例えば大学生が留年をした場合、「大学を卒業する」という前提条件を満たせません。
ただし一部の企業では、留年が決まった学生に対し、以下のような寛容な対応を取ってくれる場合もあります。
- 1年以内を条件に大学を卒業するまで入社時期をずらす
- 大学を卒業するまでアルバイトとして働くことを認める
- 大学を中退すれば入社を認める
どれを選ぶにしても、人生における重大な決断になることに変わりはありません。上記以外にも、内定を辞退して来年就職活動をやり直す道が残っています。将来後悔しないためにも、どれを選ぶべきか慎重に検討する必要があると言えます。
公務員試験における内定取り消しはケースバイケース
大卒レベルが目指す公務員試験において、留年が内定を取り消される理由になるかどうかは、ケースによって異なります。その理由は、教員などの免許が必要な職業をのぞき、大学卒業が必ずしも採用条件になっていないからです。
公務員試験における学力レベルは、筆記試験を通じて評価できます。そのため、採用条件は30歳以下など年齢制限のみであることも多いです。上記の場合なら大学卒業資格は必ずしも問われないため、留年しても直ちに内定が取り消されるとは考えにくいと言えます。
ただし、職種や採用する自治体によって実際の対応は異なります。そのため、内定が取り消しになるかどうかは、直接確認することが大切です。
留年後も新卒扱いのまま就職活動の継続が可能
意図せず留年してしまった場合も、意図して留年を選んだ場合も、どちらも今後新卒扱いのまま就職活動を続けられます。
なぜなら、新卒とは「その年度に大学を卒業見込みであり、初めて社会人として働く予定の人」のことを指すからです。これは、留年したかどうかに関係なく、学生身分であれば新卒とみなされることを意味します。
また厳密に言えば、新卒とは大学卒業見込みの学生だけに限定されません。広義で言えば、大学院や短大・専門学校の学生でも、学校卒業見込みの学生であれば新卒に含まれます。
新卒が意図的に就職留年するメリット
学生の中にわざわざ意図的に単位を落としてまで就職留年を選ぶ人がいるのは、その決断にメリットがあるからにほかなりません。
そこでここからは、新卒が意図的に就職留年するメリットを5つ取り上げて解説します。
- 実績やスキルではなくポテンシャルで評価してもらえる
- 中途採用と比べると採用人数が多い
- 前回落ちた企業への再チャレンジが可能
- 内定後は研修を通してスキルを身に付ける機会が豊富
- 前年の反省を活かして余裕をもった就職活動ができる
実績やスキルではなくポテンシャルで評価してもらえる
新卒が意図的に就職留年する最大のメリットと言えば、新卒枠として実績やスキルではなくポテンシャルで評価してもらえることです。
これまで学生として過ごしてきた新卒は、基本的に社会人経験が少なく、企業に即戦力としての経験やスキルをアピールできる人はごく少数です。
そのため、社会人経験そのものより、ポテンシャル（今後の成長可能性）を評価される方が内定に近づきやすいと言えます。
新卒採用において企業が重視するのは、素直さや謙虚さ、熱意の高さなど、社会人経験以外の部分です。上記なら、自己分析や企業研究、面接対策などで対応できるため、学生が無理なく内定を獲得できる点が就職留年を選ぶメリットです。
中途採用と比べると採用人数が多い
新卒が意図的に就職留年する他のメリットは、中途採用と比べると採用人数が多いことです。
採用人数が多いということは、企業との相性にもよりますが、それだけ内定をもらいやすいことを意味します。就職留年をすると中途採用ではなく、新卒採用として就職活動ができるので、採用窓口を広げることができます。
企業は人材を募集するとき、新卒採用と中途採用を使い分けています。新規採用と中途採用はそれぞれ募集目的が異なっており、それに応じて採用人数に違いがあります。
未経験者を対象とする新卒採用は、毎年同じ時期に比較的多くの人材を募集するのが特徴です。一方、即戦力として活躍できる転職者が対象となる中途採用は、欠員募集として随時実施されるケースが多く、採用人数は比較的少なめです。
このように採用人数が多い新卒枠で就職活動ができる意味において、就職留年をするメリットは大きいと言えます。
前回落ちた企業への再チャレンジが可能
就職留年をすれば、前回落ちた企業への再チャレンジも可能です。企業が禁止していなければ、前回の反省を踏まえて十分対策をしたうえで、第一志望の企業に挑戦できます。
「どうしても行きたい企業がある」「前回落ちた要因はだいたい把握できている」「今年こそは内定をもらえる自信がある」と言えるなら、就職留年してみる価値はあるかもしれません。
内定後は研修を通してスキルを身に付ける機会が豊富
内定後は研修などを通じてスキルを身に付ける機会が豊富にあることも、就職留年をするメリットの一つです。
就職留年をした学生が応募するのは、未経験者を募集する企業です。そのため、企業の採用活動は、経験やスキルがない状態から研修を通じて育成することを前提に行われています。
新卒採用で入社する場合、同期と一緒にさまざまな研修を通して、社会人マナーや商品知識などを学べます。社会人経験がほぼない学生でも、無理なくスキルアップしていける点は、就職留年をするメリットです。
前年の反省を活かして余裕をもった就職活動ができる
前年の反省を活かして余裕をもった就職活動ができるのも、就職留年をするメリットです。
就職留年をすると、前年度に一度就職活動をしているため、ある程度自分の中で経験やノウハウが蓄積されています。前回の就職活動で上手く行かなかった部分を改善して就職活動に挑めば、面接で高評価を得ることも可能です。
また、時間に余裕がある分、より深く自己分析や企業研究ができるメリットもあります。企業が求める人物像に合ったアピールができれば、前年とは全く違う業界や企業に就職することも十分にあり得るでしょう。
新卒が意図的に就職留年するデメリット
新卒が意図的に就職留年する上では、メリットがある反面デメリットも存在します。これから就職留年するかどうか迷っている人は、以下に紹介するデメリットも理解したうえで、自分に合った決断をするようにしましょう。
- 追加の学費が発生する
- 留年に対してネガティブなイメージを持つ企業がある
- 他の学生より社会人スタートが1年遅れる
追加の学費が発生する
就職留年は無料ではできません。「1年間学生身分を延長する」ということは、その分追加で学費が発生することを意味します。もちろん、学費だけでなく生活費も必要です。
そのため、意図的に就職留年をするなら、その期間の費用をまかなえるだけの資金が必要になります。親から支援してもらうのも選択肢の一つですが、そのためには親を説得して納得させなければなりません。
就職留年は新卒枠として就活市場に参加できる反面、費用というハードルをクリアしなければならないのがデメリットと言えます。
留年に対してネガティブなイメージを持つ企業がある
留年に対してネガティブなイメージを持つ企業があることも、自発的に就活留年をするデメリットです。
企業に応募するとき、履歴書を提出するため、留年している事実を隠すことはできません。書面にはっきり留年に関する記載がなくても、履歴書の経歴を追えば、留年したかどうかは一発でわかってしまいます。
留年をしたこと自体に問題がなくても、「なぜストレートに就職しなかったのだろう？」「就職意欲が低いのではないか？」とネガティブな印象を持つ企業も存在します。
多くの学生は留年することなく卒業を迎えるため、留年に対してネガティブなイメージを持たれる可能性があるのは、就職留年をするデメリットと言えるでしょう。
他の学生より社会人スタートが1年遅れる
就職留年をすることで他の学生より社会人スタートが1年遅れてしまうことも、デメリットの一つです。社会人になってしまえば、1年という期間はそれほど長くないと感じるかもしれません。
しかし、自分が就職留年している間、同い年の学生たちは一斉に社会に旅立ち、最前線で切磋琢磨しながら専門性を磨いていきます。
1年後に出会ったら、社会人としてふさわしい態度や教養が身に付き、学生時代にはなかった新たな一面を垣間見られるでしょう。その1年に勝るだけのものを就職留年で身に付けられるのかどうか、一度立ち止まって考えてみる必要があります。
新卒が留年後の就職活動や学生生活で意識すべきこと
就職留年におけるメリットとデメリットを理解したら、次に留年後に行う就職活動や学生生活で意識すべきことを確認していきましょう。
- 応募企業が納得できる留年理由を用意する
- 計画的に就職活動を進める
- 卒業できるように単位取得に努める
- 面接は明るくハキハキと回答する
- 就活エージェントを活用する
応募企業が納得できる留年理由を用意する
就職留年するにあたってまずやっておくべきなのは、応募企業が納得できる留年理由を用意することです。就職留年した人は高確率で留年した理由を聞かれるため、内定につながる回答を事前に用意しておく必要があります。
留年理由は、内容によってはマイナス評価につながりやすいものもあります。しかし答えにくい質問だからこそ、留年という挫折を乗り越えて得た経験は、他の学生と差別化できる回答になり得ます。
就活留年をする人は、留年を後ろ向きにとらえるのではなく、留年したからこそ得た気づきや学びに注目しましょう。そして、その気づきや学びを社会人生活でどう活かせるのかを具体的に語れれば、就活留年した経験は強力な武器として面接の回答に使えます。
そこでここからは、以下の2つに分けて留年理由を紹介していきます。
- マイナス評価につながりやすい留年理由
- 高評価につながりやすい留年理由
マイナス評価につながりやすい留年理由
留年理由のうち、マイナス評価につながりやすいのは、目的意識がないままなんとなく留年してしまった場合です。
- 遊びに夢中で学業がおろそかになってしまった
- 就職活動する気になれずに1年が経ってしまった
上記は、マイナス評価につながりやすい代表例と言えます。
これらの理由については、現在は十分に反省していることを伝えたうえで、次のように回答すれば問題ありません。
- わからないことを教授に質問するように心がけたら、学ぶことが楽しくなって今は1年を取り戻す勢いで取り組めている
- 就職後について深く考えるようになり、現在では（応募業界の）○○資格を勉強している
上記のように、留年理由を就職後に活かせる行動に変換できれば、マイナス評価を払拭できます。
高評価につながりやすい留年理由
同じ留年でも、目的意識を持って選んだ留年理由は、素直に伝えても高評価をもらえることが多いです。
- 海外で通用する語学力を身に付けたいと考え、留年して海外留学することにした
- さらに専門的知識を深めたいと考え、留年して転部し、○○学部で2年間関連知識を学んだ
上記は、向上心が高い人物と評価される可能性が高く、留年理由そのものがアピールポイントとなります。
計画的に就職活動を進める
就職留年する意思が固まったら、計画的に就職活動を進めましょう。就職留年をする1年が有意義なものとなるように、前年の反省を踏まえて、しっかりと取り組まなければなりません。
就職留年をすると、留年理由に加え、留年した1年間の過ごし方について応募企業に聞かれる可能性があります。聞かれた際に前向きな返答ができるように、しっかりと志望業界に関する研究を行い、知識を深めておきましょう。
業界に関連する資格があるなら、取得を目指して勉強を始めるのも選択肢の一つです。やる気や熱意をアピールすることで、選考が有利になる可能性が高まります。
また可能であれば、長期インターンに参加してみることもおすすめです。実際に企業の職場に訪問し、直接社員と話をすることで、パンフレットやインターネットだけではわからないリアルな情報が手に入ります。
さらにインターンに参加すると、仕事が自分に合っているかどうかの判断材料が増えます。インターンでの活躍次第では、選考が有利になる場合もあります。インターン経験は面接で話すアピールとして使えるため、積極的に活用しましょう。
卒業できるように単位取得に努める
意図的に単位を落として就職留年する人は別ですが、意図せず単位を落として受動的に留年せざるを得なくなった人は、今度こそ卒業できるように単位取得に努めましょう。
就職活動に本格的に突入すると、講義に出席できない日が出てくる可能性があります。そのため、出席が必須ではない単位を選択するのも一つの方法です。
比較的余裕のある前期のうちに単位をある程度取得できれば、その後は就職活動に精力的に取り組めます。
面接は明るくハキハキと回答する
今後の成長可能性を評価される新卒採用の面接では、なによりも明るくハキハキと回答することが大切です。留年のことを後ろめたく感じていると、その気持ちが知らず知らずのうちに面接官に伝わって、マイナス評価につながります。
留年理由については上記で紹介した通り、一通り対策をしておけば何の問題もありません。
中身が用意できたら、次に重要になるのは伝え方です。せっかく前向きな回答を考えついても、暗い表情でボソボソと話していては、本当に伝えたい内容は伝わりません。
特に、マイナスイメージをもたれやすい留年理由を話す場合は、注意が必要です。「今では十分に反省しており、留年で得た発見や気づきを御社で活かす用意がある」と伝えるためにも、明るくハキハキ回答することを心がけましょう。
就活エージェントを活用する
中には、「応募企業に納得してもらえるような留年理由が思いつかない…」「留年理由をどう伝えたら良いかわからない…」と悩む人もいるでしょう。
そんな人におすすめなのが、就活エージェントを活用してみることです。就活エージェントは、仕事を探す学生と人材を求める企業をつなぐ役割を担っており、学生と企業両方の立場に精通しています。
そのため、留年する学生が数多く存在することを知っており、企業にどのように伝えれば良いかアドバイスがもらえます。1人で抱えていた悩みも、プロのエージェントの手を借りることで解決できる可能性を高められるでしょう。
P-CHAN就活エージェントでは、就活生1人ひとりに合わせた就活相談に応じている他、エントリーシート対策や面接対策などの就職支援を行っています。
適性や性格に合った非公開求人も紹介しているので、留年することに不安を感じている人は、一度相談を検討してみるのがおすすめです。
新卒が悩みがちな留年に関するよくある疑問
ここからは、新卒が悩みがちな留年に関するよくある疑問について回答していきます。紹介する疑問内容は次の通りです。
- 留年後何歳までなら新卒として通用する？
- 就職留年と就職浪人どちらを選ぶのが正解？
- 新卒が留年すると就活はやり直しになる？
- 新卒が留年すると就職は厳しい？
- 留年確定後に大学を中退するとどうなる？
留年後何歳までなら新卒として通用する？
新卒は「その年度に卒業見込みであり、かつ社会人経験のない人」を指すため、新卒に年齢制限は存在しません。そのため、新卒の意味から解釈すれば、何年留年したとしても関係なく新卒として扱われることになります。
ただし実際には、履歴書から留年した年数や年齢は逆算できます。そのため、年齢や留年理由によっては、就職活動が不利になり得ることを頭に入れておきましょう。
就職留年と就職浪人ならどちらを選ぶのが正解？
就職留年と就職浪人には、どちらにもメリットとデメリットがあり、一概にどちらが正解と言い切ることはできません。
どちらも来年もう一度就職活動を行える点では共通していますが、決定的な違いとして学費の有無と採用区分の違いが挙げられます。
就職留年は、学生身分を維持するために1年分追加の学費が発生します。そのため、学費を用意できない学生は、そもそも就職留年ではなく就職浪人を選ばざるを得ません。
また、就職留年と就職浪人では、就職活動を行える採用区分が異なります。就職留年は新卒採用枠で応募できますが、就職浪人は、新卒として認めてくれる企業以外は中途採用枠に応募する必要があります。
就職留年と就職浪人において、社会人経験にほとんど違いはありません。それにもかかわらず、新卒採用枠ではなく中途採用枠に応募しなければならないのは、就職浪人を選ぶ大きなデメリットになります。
就職浪人について詳しく知りたい人は、「就職浪人は新卒扱いになる？メリット・デメリットや内定獲得ポイントを解説」もチェックしてみましょう。
新卒が留年すると就活はやり直しになる？
新卒採用は大学を卒業することを前提に内定を出すため、留年が確定すると、大学を卒業するという前提条件が満たせなくなります。そのため一般企業では、留年が確定すると内定が取り消されて、就活はやり直しになることが多いです。
交渉次第によっては、入社時期を延期したり、中退を条件に入社を認めてくれたりする企業もあります。しかし、柔軟な対応をしてくれる企業は少数であるため、基本的には就活はやり直しになると考えておきましょう。
新卒が留年すると就職は厳しい？
留年することで就職が不利になるかどうかは、留年理由によります。目的意識があり、応募企業が評価するような留年理由が話せれば、留年が不利になる心配はありません。
しかし、意図しない理由で留年してしまった場合は注意が必要です。企業によってはマイナス評価につながる場合があるため、留年理由に向き合い、応募企業が納得できるような前向きな回答を用意することが大切です。
新卒が留年確定後に大学を中退するとどうなる？
意図せずに留年が確定した場合、何もかもが嫌になって大学を中退したいと考える学生もいます。しかし、勢いでそのまま大学を中退してしまうのは、おすすめできません。なぜなら、大学を中退することで学歴区分が変わってしまうからです。
たとえ大学を留年したとしても、翌年に卒業する予定であれば、大卒として就職活動が可能です。入社後に受け取る給料も、大学を卒業したことを前提に金額が設定されています。
しかし、留年確定後にそのまま大学を中退すれば、学歴は高卒に変わってしまいます。この学歴区分の違いは、今後の就職活動において、無視できない影響があることは頭に入れておきましょう。
新卒で留年するかどうかは自分次第！納得できる企業に出会おう
この記事では、新卒が留年するとどうなるのかを解説するとともに、就職留年のメリットやデメリットなどについて紹介しました。
新卒の留年は、意図せずに留年が決定する場合と意図的に留年する場合の2種類があります。
どちらも学生身分を延長し、新卒扱いのままもう一度就職活動ができるのがメリットです。しかしその一方で、学費が追加で発生したり、留年理由によってはマイナス評価につながったりする場合もあります。
意図せずに留年が確定してしまった場合は別として、これから留年を検討している人は、留年のメリットとデメリットをよく比較したうえで今後の選択肢を決めましょう。
P-CHAN就活エージェントでは、就活生一人ひとりに合った就職相談に応じてくれるほか、留年する場合の就職の進め方についてアドバイスがもらえます。
「応募企業に納得してもらえるような留年理由が思いつかない…」「留年理由をどう伝えたら良いかわからない…」と悩んでいる人は、一度相談を検討してみましょう。プロのエージェントのノウハウを活用することで、就職に対する不安を解消できます。
この記事の監修者
P−CHAN就活エージェント
P−CHAN就活エージェント
創業60年。一貫して人材サービスに携わり、累計2万社を超える企業の採用を支援。東京・神奈川・埼玉・千葉の1都3県を中心にサービスを展開。
数多ある企業の中から、平均年収・研修制度・福利厚生、働きやすさなど、様々な審査をクリアした厳選した求人のみを取り扱う。
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