【2026年3月最新】新卒で年収400万円は高い?目指せる職種や企業の選び方も解説

就活において「新卒から年収400万円を目指したい」と考えている人もいるでしょう。同時に、年収400万円が目指せる職種や企業が気になっている人もいるはずです。

この記事では、新卒で年収400万円とはどれくらいの水準で、どうすれば目指せるのかを解説しています。1年目から高年収を目指したい人は、ぜひ最後までご覧ください。

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新卒で年収400万円は高い?

新卒で年収400万円は高い?

新卒で年収400万円は、一般的に高い部類に入るでしょう。新卒の平均初任給と平均年収を卒業区分ごとにまとめると、以下のようになります。

卒業区分

平均初任給(※1)

平均年収(※2)

大学院卒

26万円

374.4万円

大学卒

23.9万円

344.2万円

高専・短大卒

21万円

302.4万円

高卒

19.8万円

285.1万円

※1 出典:産労総合研究所「2025年度 決定初任給調査
※2 出典:doda「ボーナス平均支給額の実態調査【最新版】(冬・夏、年代別、職種別の賞与)」より、2.4か月分のボーナスが支給されると仮定して算出

つまり、最も高い大学院卒の「平均年収374.4万円」と比べても、年収400万円は高い水準にあることがわかります。

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年齢別の平均年収から見る新卒で年収400万円の難易度

年齢別の平均年収から見る新卒で年収400万円の難易度

dodaの調査による会社員の年齢別の平均年収は、以下の通りです。

 

全体

男性

女性

20歳

273万円

293万円

262万円

21歳

283万円

304万円

270万円

22歳

302万円

318万円

290万円

23歳

321万円

338万円

307万円

24歳

350万円

371万円

333万円

25歳

367万円

390万円

347万円

26歳

383万円

411万円

359万円

27歳

399万円

430万円

371万円

28歳

410万円

443万円

379万円

29歳

421万円

459万円

383万円

※出典:doda「平均年収ランキング(年齢別・年代別の年収情報)【最新版】」

全体の平均年収に注目すると、年収400万円を超えるのは28歳以降であることがわかります。男性と女性で平均年収は若干の差があり、男性の場合は26歳で400万円に到達していることが確認できます。

このように年収400万円に到達するのは20代後半以降が中心です。つまり「新卒で400万」を目指す場合、就職難易度が高いと言えるでしょう。

新卒で400万円を目指す学生の割合

新卒で400万円を目指す学生の割合

オファーボックスを運営する株式会社i-plugのアンケート調査によると、年収400万円以上を望んでいる就活生の割合は、24卒が約22%、25卒が26%(2023年時点)です(※)。

新卒で年収400万円を目指す学生は一定数いるものの、全体としては少数派です。年代別で見ても年収400万円に到達するのは20代後半が中心であり、新卒段階で400万円を前提に就職活動をする学生は多くありません。

新卒の平均年収は300万円台前半が一般的なレンジであるため、400万円を目指す場合は、IT・専門職・一部の大手企業への就職が必要になるなど、就活の選択肢がある程度限定されます。

このように、新卒で年収400万円を目指す学生は一定数存在するものの、全体から見ると少数であることがわかります。

※出典:PR TIMES「新卒配属1年目の年収に関する調査

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新卒で年収400万円を目指せる職種の例

新卒で年収400万円を目指せる職種の例

職種によっても年収には幅があります。ここでは、新卒で年収400万円を目指せる職種の例を紹介します。

  • 営業
  • エンジニア
  • 研究・開発系
  • コンサルタント
  • 医療系専門職
  • 士業(弁護士・公認会計士など)

営業

頑張り次第で高年収を目指せるのが、営業職です。

営業職の場合、企業によってはインセンティブ(成果に応じて基本給にプラスアルファの報酬が加わる制度)が設けられています。入社後すぐに結果を出せれば、新卒1年目でも年収400万円以上を稼ぐことが可能です。

しかし高い年収が望める反面、企業によっては営業ノルマ(月度ごとに必要な営業成績)が課されていることもあり、精神的な負担が大きな職種でもあります。

営業に興味がある方は、「営業職とは何か説明!種類や仕事内容、向いている人の特徴や年収」も読んでみてください。

エンジニア

エンジニアも、若いうちから年収400万円が狙える職種です。

エンジニアは知識やスキルが物をいう世界であるため、技術者としての実力が発揮できれば新卒でも年収400万円以上を得られる可能性があります。昇給に前向きなスタートアップ・ベンチャー企業なら、数ヶ月スパンで昇給査定が行われるケースも多いです。

しかし完全未経験の場合は、現場で経験を積むまで高年収を得るのが難しいこともあります。学校で実践的なプログラミング技術を学んでいるなど、ある程度の経験を持ち合わせていることが新卒から高年収を目指すための条件です。

エンジニアに興味がある方は、「エンジニアとは?仕事内容や向いている人の特徴・年収・給料などを解説」も読んでみてください。

研究・開発系

研究・開発系の職種は、専門性や学歴要件が高い分、新卒でも年収400万円を狙える可能性がある分野です。

特に修士・博士課程での研究実績が評価される企業では、大学院卒を前提とした給与テーブルが設定されている場合もあります。初任給や賞与水準が比較的高めに設定されることも多いでしょう。

メーカーやIT、医薬、化学系などでは、研究開発人材を将来の中核人材として位置づけており、新卒段階から一定の処遇を用意しているケースも見られます。

ただし、研究・開発系は募集人数が限られている点は注意が必要です。また専攻分野や研究内容との適合性が強く問われるため、学生時代にどれだけ学業に打ち込み、良い成績を収められたかが重視されます。

コンサルタント

新卒で大手コンサルティングファームに入社できれば、若いうちから高年収を得られる可能性があります。入社後は、まずアナリストとしてキャリアをスタートさせますが、この時点で年収が400万円から700万円に設定されていることもあります。

ただし、コンサルタントは現場で経験を積んだ社員が部署異動や転職で務めるケースが多く、新卒の就職難易度は非常に高いと言えるでしょう。

コンサルタントに興味がある方は、「コンサルタントとは?種類や仕事内容、年収事情もわかりやすく簡単に解説!」も読んでみてください。

医療系専門職

医療分野の専門職は、年収が高い傾向にあります。具体的な職種としては、看護師や理学療法士、薬剤師などです。

人の命に関わる仕事であること、また国家資格や専門知識が必要であることが、年収が高くなりやすい理由です。資格が必須であるため就職難易度は高めですが、職場によっては新卒から年収400万円以上が期待できます。

士業(弁護士・公認会計士など)

士業は資格取得の難易度が非常に高いですが、専門性が評価されやすく、新卒や社会人1年目でも年収400万円を目指せるチャンスのある職種です。

弁護士や公認会計士、税理士などは、資格そのものが高度な知識と能力の証明となります。実務経験が浅い新卒から、一定水準以上の報酬が得られる可能性が高いと言えるでしょう。大手事務所や法人に所属する場合は、初年度から安定した給与体系が整っており、新卒で年収400万円前後からスタートするケースもあります。

ただし、士業は資格取得までに長い準備期間と費用がかかります。試験合格が前提となるため、誰もがすぐに選べる進路ではなく、事前の計画的な学習が必要です。

新卒から年収400万を目指すときに有利な資格

新卒から年収400万を目指すときに有利な資格

新卒から年収400万円を目指すときに有利な資格は、以下の通りです。

  • 公認会計士
  • 司法書士
  • 税理士
  • ファイナンシャル・プランナー
  • 簿記

公認会計士

公認会計士は、新卒からでも年収400万円以上を目指しやすい資格の一つです。

公認会計士試験に合格すれば、監査法人や会計系コンサルティング会社などで即戦力候補として評価されやすく、高い初任給や賞与水準が期待できます。資格そのものが高度な専門性の証明となるため、実務経験が少ない新卒であっても他の学生との差別化につながる点も特徴と言えるでしょう。

ただし、公認会計士の試験は難易度が高いことで知られています。合格までには長期間の学習と計画的な準備が必要であり、在学中から明確な目標を持って取り組む必要があります。

司法書士

司法書士は専門性の高い国家資格であり、取得していれば新卒でも年収400万円を目指せる可能性がある資格です。

資格を保有していれば、即戦力として不動産登記や商業登記、相続関連業務など専門性の高い分野を任されます。事務所や法人によっては、新卒でも400万円以上の初任給を受け取れるチャンスがあるでしょう。司法書士は、担当できる業務範囲の広さが年収に反映されやすい点が特徴です。

ただし、公認会計士と同様、試験難易度は非常に高めに設定されています。合格までに長期間を要することが多いため、在学中から学習に専念しなければ合格は難しいでしょう。

税理士

税理士は社会的な需要が高い国家資格の一つです。有資格者であれば、新卒でも年収400万円を目指せる可能性があります。

税理士資格は企業の経理・税務業務や税理士法人での実務に直結しているのが特徴です。そのため初任給や賞与水準が比較的高めに設定される傾向があります。税理士試験の複数科目に合格している場合は、資格取得途中であっても専門性を評価され、一般的な新卒より好条件で採用される機会もあるでしょう。

ただし、試験の難易度は高く、合格までの道のりは困難です。在学中から学習を進め、法学や経済学を履修し、専門的な知識を身につけましょう。

ファイナンシャル・プランナー

ファイナンシャル・プランナー(FP)は、資格単体で年収400万円を保証するものではありません。しかし業界や職種によっては新卒でも400万円以上を目指せる可能性があります。

FPの資格は、特に銀行・証券・保険などの金融業界や不動産業界で有利です。資格を持っていることで金融の基礎知識を有している証明となり、高い評価を受ける可能性があります。税務・保険・資産運用などの知識が必要となるFP2級以上を取得していれば、さらに年収アップが期待できるでしょう。

一方で資格取得者数は多く、資格自体の希少性は高くはありません。より高年収を目指すなら、他の専門資格と組み合わせて活かすようにしましょう。

簿記

簿記は、活かし方次第では新卒から年収400万円以上を得られるチャンスがある資格です。

特に日商簿記2級以上は、経理・財務・会計に関する基礎理解を備えた人材として評価されます。2級以上の資格を持っていることで、一般的な事務職よりも給与水準の高いポジションを目指しやすくなるでしょう。コンサルティング職や営業職、企画職などでも数字に強い新卒として、初期年収に影響することがあります。

ただし、簿記の2級・3級は他の資格に比べ取得率が高く、ポピュラーな資格です。少なくとも2級以上を取得し、実務に活かせるようにしておきましょう。

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新卒で年収400万円を目指せる企業の特徴

新卒で年収400万円を目指せる企業の特徴

新卒で年収400万円を目指せる企業には、次のような特徴があります。

  • 専門性が求められる
  • 成果主義を採用している
  • 企業規模が大きい
  • 転勤や海外赴任の機会が多い

専門性が求められる

専門性が高い企業は代わりになる人材が少なく、かつ人々の生活に欠かせない業務に携わることが多いことから、年収が高く設定されています。

例えば次のような企業は、専門性が高いと言えます。

  • IT系企業
  • 医療系企業
  • 研究・開発系企業

新卒で専門性の高い企業へ就職する場合、その分野に該当する学部を卒業していること、業務に活かせる資格を保有していることが望ましいです。

成果主義を採用している

成果主義を採用する企業は、高年収を得ながら働ける可能性があります。給与やボーナスが、成果によって左右されるからです。

新卒で入社しても、きちんと結果を出せる社員であれば初年度から年収400万円前後を得ることは十分に可能でしょう。ただし成果主義の企業は、自ら主体的に考えて行動できる人材が求められているため、競争心や向上心のない人は働きづらい環境かもしれません。

企業規模が大きい

企業規模が大きい企業は、新卒でも年収400万円を目指しやすい環境が整っています。

なぜなら大企業は評価基準が体系化されており、従業員が長期的に働ける仕組みを構築することで、人材育成を促しているからです。安定した利益基盤を確保しやすく、初任給や賞与水準も比較的高めに設定されています。実際に、新卒段階でも年収400万円前後に到達するケースも一定数見られます。

ただし大企業と一口に言っても、年収の伸び方や評価制度、成長スピードは企業規模によってさまざまです。そのため規模だけでなく、企業の特徴を理解した上で就職先を選びましょう。

転勤や海外赴任の機会が多い

転勤や海外赴任の機会が多い企業は、各種手当や給与水準が上乗せされる傾向があります。

転勤や海外赴任は、本人だけでなく家族の生活環境にも影響を与えます。そのため企業側は転勤手当や赴任手当、住居補助などを設けて処遇面で補填するのが一般的です。

特に海外赴任の場合は、手当に加えて為替レートや税制の違いが影響し、赴任先の地域によっては年収が国内水準の1.5倍前後になるケースもあるでしょう。

勤務地への強いこだわりがない場合は、転勤や海外赴任の機会が多い企業への就職を目指してみるのも一つの手段です。

新卒で年収400万円を得たときの生活レベル

新卒で年収400万円を得たときの生活レベル

先述のとおり、新卒で年収400万円は全体から見ても高い水準にあると言えます。次に新卒で年収400万円を得たときの生活レベルについて見ていきましょう。

項目

支出の目安(1ヶ月あたり)

家賃

7万円

食費

3万円

水道光熱費

1万円

通信費(スマホ・インターネット等)

1万円

交際費

5万円

雑費

3万円

貯金

6.5万円

合計

26.5万円

年収400万円の年間手取り額は320万円ほどであり、手取り月収で考えるとおよそ26.5万円です。

上記の中でも家賃は、郊外であればもっと安くなったり、会社によっては補助が出たりします。支出を安く抑えられた分については、貯金に回すことも可能です。

交際費に5万円使っても6.5万円貯金できる計算のため、特に生活に困らないレベルと言うことができるでしょう。

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新卒で年収400万円を目指す方法

新卒で年収400万円を目指せる企業の特徴

新卒で年収400万円を目指す方法には、主に次のようなものがあります。

  • 早くから就活を進める
  • 自己分析を重ねる
  • じっくり企業研究をする
  • 口コミサイトを活用する
  • 新卒エージェント利用する

早くから就活を進める

一般的な就活の開始時期は大学4年の春ごろですが、高年収を目指したい場合はなるべく早い段階から就活を進めましょう。なぜなら20代から高年収を目指せる企業は就職難易度や倍率が高く、早い段階から就活準備を始める必要があるからです。

周りの就活生と同じタイミングで準備をするのではなく、できるだけ早く行動しましょう。

自己分析を重ねる

新卒で年収400万円を狙うなら、自己分析を重ね、自分の強みや価値を具体的に言語化しておけるようにしておきましょう。

年収400万円を給与水準とする企業では、「どのように貢献できるか」を明確に説明できる人材を求めています。自己分析が浅いままでは選考を通過しにくくなるため注意しましょう。

自己分析を通じて自分の強みを把握しておくことで、企業選びや志望動機に一貫性が生まれ、説得力のあるアピールにつながります。自己理解によって、自分の強みが活きる環境を選べるようになれば、新卒で年収400万円を得られる可能性も十分にあります。

じっくり企業研究をする

事前に企業研究をしておけば今後の業績推移や将来性がわかり、高年収が目指せる企業が見えてきます。

具体的な企業研究の方法は次の通りです。

  • 企業のホームページを見る
  • 会社説明会に参加する
  • 短期・長期インターンシップに参加する
  • OB・OG訪問をする
  • 「四季報」を活用する

特に就職四季報は、平均年収や初任給とその内訳・ボーナスなどの情報がすぐに得られるので、読んでおくのがおすすめです。単に求人情報を見るだけでなく、企業研究で一歩踏み込んだ部分まで調査しましょう。

口コミサイトを活用する

新卒で年収400万円を目指す場合、口コミサイトを活用して企業の実態や年収水準を事前に把握しておきましょう。

口コミサイトでは、求人票や企業説明会では見えにくい実際の給与水準や賞与の支給実績、昇給ペースなどの情報が得られます。評価制度の特徴や年収が上がりやすい人の傾向も把握しやすくなり、企業選びの精度を高める材料となります。

ただし、口コミには個人の主観が含まれるため、一つの情報だけを鵜呑みにしすぎないように活用することが大切です。複数の意見やデータを比較しながら企業の特徴を捉えるようにしましょう。

新卒エージェント利用する

年収にこだわって就活をするなら、新卒エージェントを利用しましょう。キャリアアドバイザーに希望年収を伝えれば、それに合った求人を紹介してくれます。

また就活に関する相談も気軽にできるので、自己分析やキャリアプランの設計も進めやすくなるでしょう。「年収400万円を目指している」「自分で求人を探すのが苦手」という就活生に、新卒エージェントはおすすめです。

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新卒で年収400万円は高水準!目指すには企業選びが大切

新卒で年収400万円は高水準!目指すには企業選びが大切

新卒で年収400万円は非常に高い水準であり、余裕を持った生活ができます。しかし年収の高い企業では専門性や成果が求められることが多く、就職難易度も高い傾向にあります。

ピーチャン就活エージェントでは、新卒から高年収を目指せる求人を紹介しています。高年収を目標に就活をする人は、ぜひピーチャン就活エージェントを活用してみましょう。

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またおすすめの就活エージェントとしては、ピーチャン就活エージェント、マイナビ新卒紹介、キャリアパーク就職エージェント、キャリアチケットなどがあります。各サービスの口コミ評価を確認して、自分に合った就活エージェントを探しましょう。

サービス名

口コミ評価

ピーチャン就活エージェント

ー(0件)

マイナビ新卒紹介

4.1(60件)

キャリアパーク就職エージェント

4.2(376件)

キャリアチケット

4.1(49件)

出典:Google MAP、2026年3月時点

 

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この記事の著者

ピーチャン(P-CHAN)
就活エージェント
編集部

ピーチャン(P-CHAN)就活エージェント編集部

株式会社ピーアール・デイリー(厚生労働省認可 有料職業紹介事業許可番号13-ユ-305520)の新卒求人に関するコラムを管轄する編集部。
創業60年、一貫して人材サービスに携わり、累計2万社を超える企業の採用を支援した実績をもとに、就活に役立つコラムを提供。

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