介護士の年収中央値は？平均年収との違いと都道府県別・属性別データも紹介

介護士として働く中で、「自分の年収は平均と比べて高いのか、低いのか」「実際の年収相場はどれくらいなのか」と気になっている人も多いのではないでしょうか。

年収の目安としてよく紹介されるのは平均年収ですが、介護業界では働き方や役職による差が大きく、平均値だけでは実態が見えにくい側面があります。

そこで注目したいのが「年収の中央値」です。中央値は、年収を低い順から並べたとき中央に位置する値を指し、極端に高い・低い年収の影響を受けにくいため、現場で働く介護士の実態に近い指標と言えます。

この記事では、求人データをもとにした介護士の年収中央値をはじめ、平均年収との違い、都道府県別の差、属性別の年収データまで詳しく解説します。

もし「自分の年収は中央値より低いかもしれない」「今の職場では年収アップが難しそう」と感じた場合は、介護業界に特化したピーチャン介護転職を活用するのも一つの選択肢です。

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介護士の年収中央値は約330万円

求人検索エンジン「スタンバイ」が公表しているデータによると、介護福祉士の年収中央値は約330万円（※）です。

なお、厚生労働省の統計では、平均値が主に用いられています。厚生労働省の調査によると、常勤で働く介護職員の平均年収はおおよそ405万円とされており、年収中央値の330万円と大きく乖離していることが読み取れます。

平均値は極端に高い数値の影響を受けやすいため、必ずしも多くの人の実感を反映しているとは限りません。

一方、中央値はデータを低い順から高い順に並べたときに、中央に位置する値を指します。したがって、多くの介護士が分布している給与帯の目安となる水準を示す指標と言えるでしょう。

※出典：スタンバイ「「介護福祉士」求人の給与・年収・時給情報」

介護士の年収中央値と平均年収に差が出る理由

介護士の年収中央値と平均年収に差が出る理由は、平均値が一部の高収入層によって引き上げられていることが考えられます。

先ほど紹介した通り、厚生労働省の統計をもとに算出した介護職員全体の平均年収は約405万円です（※）。一方求人データから見る中央値は約330万円となっており、中央値と平均値は約70万円乖離しています。

平均年収は、管理職や施設長クラス、あるいは勤続年数が数十年に及ぶベテラン層の高額な給与も含まれて算出されます。また、夜勤回数が多い職員の給与も平均値を押し上げる要因です。

対して中央値は、全データを並べた際の中央値を採用します。そのため、極端な高年収や低年収の影響を受けにくく、多くの介護士が実際に受け取っている金額に近い数字になります。平均年収のみで評価するのではなく、中央値も踏まえて自身の収入水準を客観的に確認することが重要です。

※出典：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護士の都道府県別の年収中央値の特徴

都道府県別の年収中央値には、地域による明確な傾向が見られます。主な特徴は以下の3点です。

• 都市部ほど年収中央値が高い傾向にある
• 地域区分による地域単価の差が手当の額に影響している
• 最低賃金や物価水準の違いも年収に影響する

ここでは、都道府県別に見られる年収中央値の特徴を解説します。

都市部ほど年収中央値が高い傾向にある

介護士の年収中央値は、地方よりも東京や大阪などの都市部の方が高い傾向にあります。

都道府県別の正社員求人の年収中央値は以下になります。

※出典：スタンバイ「「介護福祉士」求人の給与・年収・時給情報」

都市部ほど年収中央値が高いのは、地方に比べて人口が多く、介護サービスの利用者数も多いためです。多くの事業所がひしめき合う都市部では、人材獲得競争が激しくなります。

そのため、各事業所は人材を確保するために、基本給や手当を高く設定していることが多いです。人材確保対策の賃上げにより、求人全体の給与水準を底上げしています。

ただし、都市部は家賃や物価も高いため、額面の高さだけで生活が豊かになるとは限りません。生活コストとのバランスを見極める視点も持ちましょう。

地域区分による地域単価の差が手当の額に影響している

都道府県ごとに年収が変わる要因として、介護報酬の「地域区分」が挙げられます（※）。介護報酬には、地域ごとの人件費や物価差を反映させる「地域区分」による上乗せがあります。

例えば、東京23区などは最も単価が高い「1級地」に指定されており、1単位あたりの単価が地方よりも高いです。この単価の差は、事業所の売上に直結し、最終的には職員へ支給される処遇改善手当や賞与に影響を与えます。

同じ業務内容で同じ加算率を取得していても、1級地の事業所と地方の事業所では、毎月の手当額に数千円から数万円の差が生じることになります。

※出典：厚生労働省「地域区分」

最低賃金や物価水準の違いも年収に影響する

年収中央値には、各都道府県が定める最低賃金や地域の物価水準が反映されます。最低賃金が高い地域では、未経験者や無資格者のスタート給与も相対的に高く設定されやすくなります。初任給のベースが高いため、全体の中央値も押し上げられるでしょう。

一方、最低賃金が低い地域では、基本給の設定が低くなりがちです。しかし、地方には物価水準が低いというメリットもあります。

額面の金額だけにとらわれず「手取りから固定費を引いた後にいくら残るか」という実質的な可処分所得で考えましょう。

介護士の年収中央値と合わせて見たい属性別データ

ここからは、厚生労働省の調査結果をもとに、属性ごとの年収傾向を紹介します。より正確に自分の適正年収を把握するには、以下のデータと自分のステータスを照らし合わせる必要があります。

• 勤続年数の平均年収
• 年齢・男女別の平均年収
• 保有資格別の平均年収

介護士の給料事情に興味がある人は「介護士の給料はどれくらい？平均月収や平均年収などお金事情を徹底解説」も読んでみてください。

勤続年数別の平均年収

介護士の勤続年数別の平均年収は以下の通りです。

※出典：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果」

長期間勤務すると、リーダーや主任といった役職を任される機会が増えます。長期的なキャリア形成は、収入安定の確実なルートと言えるでしょう。

年齢・男女別の平均年収

介護士の平均年収は、性別や年齢によっても以下のように変化します。

※出典：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果」

男性はフルタイム勤務や夜勤を担当する割合が高い傾向にあるため、多くの年代で女性より年収が高くなっています。

一方、女性は出産や育児のタイミングでパート勤務を選択する人が多いこともあり、平均年収はやや低めです。このように雇用形態の違いが男女間の年収差に影響していると考えられます。

保有資格別の平均年収

介護業界において、資格の有無は年収に直結する最も大きな要素の一つです。上位資格を取得することで資格手当が支給されるほか、処遇改善加算の配分でも優遇される仕組みがあります。

※出典：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果」

業務で必要な資格を取得すると、年収が大きく跳ね上がる傾向にあります。さらにケアマネジャーや社会福祉士を目指すことで、年収400万円以上も狙えるでしょう。

介護士が年収中央値を超えるための具体策

介護士が年収中央値を超えるための具体策は以下の通りです。

• 資格取得により資格手当や処遇改善の配分を増やす
• 夜勤回数を増やすなど高単価な働き方を選択する
• 転職エージェントを活用して年収条件を比較し転職する

介護職は、個人の行動や選択次第で収入を伸ばせる可能性が十分にあります。現状を打破するための具体的な方法を3つ提案します。

資格取得により資格手当や処遇改善の配分を増やす

年収を上げるための最も効率的な方法は、資格取得です。無資格と有資格者では年収に数十万円の差がつきます。

介護福祉士や社会福祉士などの資格保有者に対して、月額5,000円〜20,000円程度の資格手当を設定している事業所が多いです。また、国が進める処遇改善加算の配分ルールにおいても、経験・技能のある有資格者を重点的に評価するよう推奨されています。

資格取得は一時的な勉強の手間がかかりますが、一度取得すれば給与ベースが上がる資産となります。まずは実務者研修、そして介護福祉士の取得を目標に設定しましょう。

介護の資格の取り方を詳しく知りたい人は「介護の資格の取り方は？種類や働きながらの取得方法も紹介」の記事も読んでみてください。

夜勤回数を増やすなど高単価な働き方を選択する

短期間で年収を上げたい場合は、夜勤の回数を増やすのも効果的です。夜勤手当の相場は1回あたり4,000円〜8,000円程度であり、回数を重ねるほど月収が増加します。

また、同じ夜勤でも「夜勤専従」という働き方を選べば、交替勤務による生活リズムの乱れは避けやすくなります。しかし、昼夜逆転の生活となるため体調管理にはより一層の注意が必要です。体力面での適性を考慮しつつ、効率良く収入を上げる手段として検討しましょう。

転職エージェントを活用して年収条件を比較し転職する

転職エージェントを活用して年収条件を比較した上で転職するのも有効な手段です。現在の職場で昇給が見込めない場合や、地域の相場よりも明らかに低い場合は、環境を変える必要があります。

自力で求人を探す場合、給与条件の交渉や、賞与の実績などの内部情報の収集が難しく、妥協した条件で入社してしまいがちです。しかし、エージェントを利用すれば、一般には公開されていない高待遇の求人を紹介してもらえる可能性があります。

また、プロのアドバイザーが代わりに年収交渉を行ってくれる点も大きなメリットです。自身の市場価値を客観的に評価してもらい、納得のいく条件で新しいスタートを切りましょう。

「介護職の転職エージェントは数が多くてどれを選べば良いかわからない」という人は「介護職特化のおすすめ転職エージェントランキング！口コミ評判や比較のポイントも解説」も読んでみてください。

介護士の年収の中央値が今後上がるとされる理由

介護士の年収中央値が今後上がるとされる理由は以下の3つです。

• 処遇改善加算の一本化によりベースアップが進む
• 介護報酬改定により賃上げにつながる仕組みが整っている
• 人材不足により賃金水準を維持・引き上げる必要がある

「介護職は給料が安いままなのでは？」と不安視する声もありますが、将来的には年収中央値の上昇が見込まれています。

処遇改善加算の一本化によりベースアップが進む

介護職の給料は処遇改善加算の一本化によりベースアップが進むと予想されています。2024年度に実施された制度改正により、複雑だった処遇改善加算が一本化され、事業所が活用しやすい仕組みへと生まれ変わっています。

処遇改善加算の一本化に加え、加算率自体が見直されたことで、事業所が職員へ還元できる原資が増加しました。

また、新制度では月給への配分が推奨されているため、毎月の手取り額の安定化とともに、結果的な年収ベースの底上げが期待されています。

介護士の給料の動向について詳しく知りたい人は「介護士の給料は上がる？2025年以降の賃上げ動向を解説」の記事も読んでみてください。

介護報酬改定により賃上げにつながる仕組みが整っている

国は介護報酬改定を通じて、介護士の賃金水準を全産業平均に近づけるための環境整備を進めています。

これまでの改定でも、介護職員の給与引き上げを目的とした報酬単価のプラス改定が実施されてきました。事業所側としても、国から支給される報酬が増えれば、増えた報酬を原資として職員に還元しやすくなります。制度として賃上げを後押しする流れは、今後も継続していくでしょう。

人材不足により賃金水準を維持・引き上げる必要がある

深刻な人材不足により、介護士の賃金水準を維持・引き上げる必要性が高まっています。少子高齢化で労働人口が減る中、質の高い人材を確保するには、より高い給与を提示する必要があるでしょう。

「給料を上げないと人材確保が難しい」「待遇を改善しないとすぐに辞めてしまう」という危機感から、独自の手当を設けたり、初任給を引き上げたりする事業所が増えています。

人材確保に向けた、賃金アップの傾向は今後さらに強まり、介護士の待遇改善を加速させる要因となるでしょう。

介護士の年収中央値を基準に自身の市場価値と収入を高めよう

介護士の年収中央値である約330万円は、自身の現状を客観的に評価するための重要な指標です。もし今の年収が中央値を下回っている、あるいは平均値との乖離が大きいと感じるなら、環境を変えるタイミングかもしれません。

資格取得や働き方の見直し、そして条件の良い職場への転職など、行動を起こすことで年収は上げられます。

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