新卒の離職率はどれくらい?3年以内に辞める割合や業界・会社規模ごとの違い

新卒の離職率はどれくらい?3年以内に辞める割合や業界・会社規模ごとの違い

就活をするにあたって「長く働ける企業を選びたい」という気持ちは多くの人に共通します。その一方で「実際、新卒で離職する人はどれくらいいるの?」と疑問に思っている人もいるでしょう。

この記事では、新卒の離職率について解説しています。業界や会社規模による傾向の違いについても触れているので、ぜひ参考にしてください。

また当サイト「P-CHAN就活エージェント」では、求人の紹介に加え、離職率を始めとする企業の実態を情報として提供しています。長く働ける企業を探している人は、P-CHAN就活エージェントを利用してみましょう。

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新卒の離職率は?3年以内に辞める割合

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)」によると、就職後3年以内の離職率は、高卒で35.9%、大卒で31.5%です。新卒で就職した新入社員のうち、30%以上の人が3年以内に辞めていることになります。

なお、新卒の離職率が高い傾向は最近に限った話ではありません。30年前の統計調査を見ても、高卒・大卒の新卒者の約3割以上が3年以内に離職しています。「今の若い人はすぐに仕事を辞める」という声を聞くこともありますが、今も昔も大きな傾向の差はありません。

新卒が離職する理由

新卒が離職する理由

新卒が仕事を辞める理由には、以下のようなものがあります。

  • 労働条件に満足できない
  • 理想と現実にギャップがあった
  • ノルマが多くストレスを感じる
  • 仕事が面白くない・興味を持てない
  • 人間関係が辛い
  • キャリアアップしたい

それぞれの理由について紹介しています。

労働条件に満足できない

「休日が思うように取れない」「残業が多すぎる」などの労働条件の悪さは、離職の原因の一つです。

有給取得率や平均残業時間などのデータは事前に確認できるものの、あくまで平均値であり、職種や個人が置かれている状況によって変わってきます。実際に働いてみてギャップを感じることは少なくありません。

また、社会保険料の控除によって手取りが少なくなり、「思っていたよりも稼げない」と感じる人もいます。労働条件に関しては、入社面接やOB訪問で疑問点をなるべく解消しておく必要があります。

理想と現実にギャップがあった

入社する前のインターンシップや説明会などで受けた印象と、入社後の様子にギャップを感じ仕事を辞める新入社員は多いようです。

インターンシップや説明会では、企業側は学生に対してなるべく良い印象を与えようと努力します。その結果、学生の期待値が上がり過ぎてしまうことは少なくありません。

ただし、理想と現実のギャップは、単に長い学生生活に慣れ過ぎていたことが原因であるケースもあります。長く働くことで、少しずつ慣れていく可能性もあるでしょう。

ノルマが多くストレスを感じる

実際の業務が始まると、納期や目標数値など、多くのプレッシャーに対してストレスを抱えます。学生時代には感じてこなかったストレスなので、「辞めたい」と感じてしまう学生も少なくありません。

ノルマの厳しさは企業によっても異なります。ノルマが厳しい企業に入社した結果、自分に合わないと感じる人も多いでしょう。

仕事が面白くない・興味を持てない

仕事が面白くない、興味を持てないという理由で退職する人もいます。また、配属先や与えられた仕事に対して適性がなく、辞めたくなる人もいるでしょう。

部署移動や上司に対する要望で改善できるケースもありますが、難しい場合には退職という選択を取らざるを得なくなってしまいます。

人間関係が辛い

人間関係が辛く、仕事を辞める人もいます。厚生労働省の調査でも、24歳までの年齢層の中で、人間関係のトラブルが理由で辞める人が非常に多いことが分かっています。

人間関係に関しては、転勤や部署移動という選択を除き、自分だけで改善するのがなかなか難しいケースが多いです。特に日々携わる人が限定的になりやすい環境下だと、辞めたくなるほど人間関係が嫌になってしまうこともあるでしょう。

キャリアアップしたい

自分の将来のキャリアのために、仕事を辞める人もいます。具体的には、「このまま続けていても、成長できない」「より大きな仕事に携わりたい」といった理由です。

「キャリアアップしたい」は一見ポジティブな退職理由に思えますが、そもそも入社してからの数年間は、与えられる業務の裁量は小さい傾向にあります。すぐに退職を考えず、もう少し仕事を続けてみることで、今の会社でもキャリアアップの可能性が見出せるようになる可能性はあります。

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業界や会社規模ごとの新卒の離職率の傾向

業界や会社規模ごとの新卒の離職率の傾向

新卒の離職率には業界ごとや、会社規模ごとの傾向があります。

ここでは、厚生労働省が毎年発表している「産業別離職者の分類」を基に、以下2点を解説します。

  • 業界ごとの離職率の傾向
  • 会社規模ごとの離職率の傾向

業界ごとの離職率の傾向

離職率が高い業界・低い業界と、その理由について見ていきましょう。

宿泊業・飲食サービス業・小売業などは離職率が高い

宿泊業・飲食サービス業・小売業などは離職率が高い傾向にあります。

接客は華やかな印象がある反面、立ち仕事などの肉体労働が多く、理想と現実にギャップを感じる人もいるでしょう。「仕事内容に対して賃金が安い」と感じる人も多く、離職が増えていると考えられます。

インフラ業界・製造業・採石業などは離職率が低い

インフラ業界・製造業・採石業などは離職率が低い傾向があります。業績が安定しており、無理な競争が少ないことがその理由の一つです。

仕事は一定量で比較的進めやすく、サービス業務がないため、対人面でのストレスを感じることも少ないでしょう。労働環境や待遇が安定していることからも、離職が少ないと考えられます。

会社規模ごとの離職率の傾向

会社の規模が小さいと、離職率は高い傾向にあります。その理由としては、人数が少ないことで業務内容が多岐に渡り、一人ひとりにかかる負担が大きくなるからだと考えられます。

また、人間関係でトラブルになった場合も回避が難しく、努力して解決するより退職を選ぶ人もいるでしょう。

ただし、これらはあくまで傾向であり、実際は働きやすい中小企業も数多く存在します。入社前にリサーチを行い、理解を深めてから選択することが大切です。

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新卒が離職率の低い企業を見極める方法

新卒が離職率の低い企業を見極める方法

新卒が離職率の低い企業を判断するために、以下の3つの方法があります。

  • 求人を探す段階で離職率もチェックする
  • 福利厚生や有給休暇制度が整備されているか確認する
  • インターンや会社説明会などの機会を利用する

それぞれ詳しく解説していきます。

求人を探す段階で離職率もチェックする

求人を探す段階で、離職率もチェックするようにしましょう。企業ごとの離職率は、各企業の就活情報をまとめた「就職四季報」で確認できます。

また、新卒エージェントの担当者に聞いてみると、離職の傾向がある程度分かります。離職が多いかどうかを企業選びの判断材料にしてみましょう。

福利厚生や有給休暇制度が整備されているか確認する

会社案内や募集要項から、福利厚生や有給休暇制度の内容を確認しておきましょう。福利厚生や有給休暇制度は、ストレスなく働けるかどうかを大きく左右するからです。

例えば自由に休みが取りやすい企業は、仕事で嫌なことがあってもリフレッシュができます。在宅勤務や時短勤務なども、働くうえでの負担を軽減できます。

福利厚生や有給休暇制度が整備された企業を選び、ストレスを溜めずに働きましょう。

インターンシップや会社説明会などの機会を利用する

インターンシップや会社説明会などを利用し、勤めている人から職場の風通しの良さや、入社後のキャリア育成などの情報を聞き出しましょう。リアルな声を聞くことで、理想と現実のギャップを埋められます。

もちろん、インターンシップや会社説明会などの機会では、学生に良い印象を与えるために内容が偏ってくる可能性もあります。そのため、より多くの人から話を聞き、企業の実態を把握することが大切です。

新卒の離職率は業界や企業によって異なる!ミスマッチのない就活を

新卒の離職率は業界や企業によって異なる!ミスマッチのない就活を

新卒の3年以内の離職率は30%を超えており、一定数の人がミスマッチを起こしていると考えられます。ミスマッチのない就活のために、離職率を目安にして働きやすい企業かどうかを判断すると良いでしょう。

P-CHAN就活エージェントでは、求人を紹介する際に、離職率や働きやすさに関する情報も含めて詳細にお伝えしているので、ぜひお気軽にご利用ください

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この記事の監修者

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