25歳でも新卒として扱われる?新卒扱いのケースや応募すべき企業の特徴

25歳でも新卒として扱われる?新卒扱いのケースや応募すべき企業の特徴

25歳で就活を始める人は「新卒として扱ってもらえるのか」「25歳からの就活は遅いのか」と不安に感じているのではないでしょうか。そもそも「新卒の年齢に決まりはあるのか」と疑問に思う人もいるでしょう。

結論から言えば、新卒かどうかの基準は年齢ではないため、25歳でも新卒として就活できます。

この記事では、25歳が新卒扱いを受けられる理由や応募すべき企業の特徴を紹介します。また、面接時に周囲との年齢差を聞かれたときの対応法も解説するので、最後まで読んで参考にしてください。

自身が新卒として就活を進められるか不安に感じている人には、「P-CHAN就活エージェント」がおすすめです。「25歳の就活の進め方がわからない」「周りとの差を埋めたい」といった相談にもアドバイスをくれます。

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25歳でも新卒として就活できる

25歳でも新卒として就活できる

結論から言うと、25歳でも新卒として就活可能です。一般的な新卒の年齢は、大学卒や大学院卒の22歳と24歳を指しますが、留年や留学、浪人などで、25歳が新卒になる人も多くいます。

しかし、新卒扱いを受けられると言っても、25歳で新卒になってしまった理由によっては就活で不利になってしまうケースもあります。そのため、25歳で新卒として就活している理由を、ネガティブに話さないことが就活でのポイントになるでしょう。

そもそも新卒の年齢に決まりはない

そもそも新卒の年齢に決まりはない

本記事では25歳を前提に話を進めていますが、そもそも新卒に年齢の決まりはありません。新卒とはあくまで、その年度に卒業する大学生もしくは大学院生を指す言葉であり、年齢に依存しないためです。そのため、本来何歳であっても新卒として扱われます。

ただし、新卒であれば何歳でも有利に就職できるというわけではありません。企業によっては新卒採用の基準に年齢制限を設けている場合もあれば、年齢がネックで内定をもらえないことも十分にあり得ます。

重要なのは、どうしてその年齢で新卒になっているかです。企業を納得させられるような理由があれば、年齢で不利になることはなくなるでしょう。

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25歳が新卒として扱われる2つのパターン

25歳が新卒として扱われる2つのパターン

25歳が新卒として扱われるパターンは、主に下記の2つです。

  • 浪人や留年などをして25歳で大学を卒業する
  • 22歳~24歳で大学を卒業したが、青少年雇用機会確保指針で新卒として扱われる

どちらのパターンでも、企業側が納得する理由さえあれば、選考で不利になる可能性は低いです。仮に後ろめたい理由で25歳になってしまった場合は、企業を納得させられるような経験などが必要になるでしょう。

ここでは、25歳になった理由も考慮しながら上記の2つのパターンを確認していきましょう。

浪人や留年などをして25歳で大学を卒業する

浪人や留年をしたことで、卒業のタイミングが25歳になる場合は25歳で新卒として扱われます。

25歳が大学の卒業年になるということは、最低でも3回は浪人や留年、留学をしていることになります。理由は人それぞれですが、理由がポジティブかネガティブかによって就活での対応を大きく変えることが重要です。

ポジティブな理由の一例

  • 外国語を学ぶために留学をした
  • 自分で起業するために休学した
  • 目標とする大学に入学するために3浪した

ネガティブな理由の一例

  • 出席日数が足りずに留年した
  • 就職に3回失敗して留年した
  • 大学受験時にあまり勉強せず浪人を繰り返した

ポジティブな理由で25歳になった場合は、その経験から得たことや今後に活かせることを話すことで企業から高い評価を得られます。場合によっては、年齢の不利を覆せる評価をもらえることもあるでしょう。

一方ネガティブな理由で25歳になった場合は、その失敗から得た経験談を話せることが大切です。その失敗を糧にどういった経験を得られたか、どういう風に改善していこうと思えたかを話せると、大きな不利を背負うことはなくなるでしょう。

22歳~24歳で大学を卒業したが、青少年雇用機会確保指針で新卒として扱われる

22~24歳で卒業後、25歳で就活を行う場合は、新卒として扱われるケースがあります。厚生労働省が「青少年雇用機会確保指針」にて、卒業後3年間は既卒ではなく新卒として扱うよう企業に要請しているためです。

しかし、この制度はあくまでも要請であり、全ての企業が導入しているわけではありません。就活を進めるときには、希望する企業が制度を導入しているかどうかで新卒の扱いが変わると覚えておきましょう。

卒業済みの25歳新卒が応募すべき企業の特徴

卒業済みの25歳新卒が応募すべき企業の特徴

大学を卒業した25歳の場合、学校からのサポートを受けられないため自身で就活を進めていく必要があります。

ここからは、卒業済みの就活生が選考を有利に進められる企業の特徴を紹介します。

  • 未経験者募集をかけている
  • 若手を募集している
  • 中途採用をしている
  • 既卒を新卒として扱っている

未経験者募集をかけている

1つ目は、スキルや経験がなくても応募可能な「未経験者募集」をかけている企業です。未経験でも入れる企業は、従業員がゼロから学び成長していく過程を大事にしているため、入社後のサポートを手厚くしている企業が多いです。

そのため、業界未経験だとしても、入社後に技術を身に着ける意欲さえあれば、年齢にかかわらず採用される可能性があります。

さらに未経験者歓迎の企業は、長期的に育成していく体制を整えていることも多く、新たなキャリアを築きたい25歳の新卒者にも向いています。比較的ハードルの低い企業が多いため、経験として受けてみる価値もあるでしょう。

若手を募集している

2つ目は、若手をメインに募集している企業です。若手を多く募集している企業は、新しい発想や新鮮なアイデアを求めている傾向があり、昔ながらの思考に縛られずさまざまな意見を出せる人材は重宝されます。

そのため25歳であっても、新しい意見を積極的に提案できるような人であれば、採用される可能性は十分にあるでしょう。

さらに若手募集の企業は、自分の意見が通りやすいというメリットもあります。企業として若い人のアイデアを求めているので、しっかりとした意見であれば採用してもらえる可能性も高いです。

そのため、若手のうちからキャリアを積みたい人や大きな仕事に関わりたいという人にも、向いているでしょう。

中途採用をしている

3つ目は、中途採用を募集している企業です。中途採用を募集している企業が求めている人材は、そのジャンルに関する専門スキルや知識があり、即戦力となる人材です。

そのため、25歳の新卒では経験が足りないと考えるかもしれません。しかし、学生時代のプロジェクトやインターンシップ、アルバイトで得た専門スキルなどをアピールできれば採用される可能性は十分にあります。

中途採用募集の企業に応募するときは、自分がどのように企業に貢献できるのかを明確に伝えられるかが重要です。自己分析をしっかりと行い、自身の強みやスキルを理解しておくと良いでしょう。

既卒を新卒として扱っている

最後は、「青少年雇用機会確保指針」を導入しており、既卒を新卒として扱っている企業です。青少年雇用機会確保指針により卒業から3年間であれば、25歳でも新卒扱いで就活を行えます。

この制度を導入している企業では、社会人未経験者の入社を前提としているため、教育や研修に力を入れています。そのため、未経験でも安心してキャリアを築いていけるでしょう。

ただし未経験とは言え、自身が企業にどのように貢献できるかのアピールは忘れてはなりません。自身の能力や未来への可能性を積極的にアピールすることで、採用される可能性が高くなるでしょう。

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卒業済みの25歳が就活時にやるべきこと

卒業済みの25歳が就活時にやるべきこと

卒業している25歳の新卒者が、内定を勝ち取るために就活時にやるべき下記4つの行動を紹介します。

  • 自己分析と企業研究を徹底的にやり直す
  • 大手にこだわらず中小企業にも目を向ける
  • ハローワークや就職サイトを利用する
  • 就活エージェントを活用する

自分が行動するだけでなく、周りのサポートも受けることで就活を有利に進めましょう。

自己分析と企業研究を徹底的にやり直す

まずは、自己分析と企業研究を徹底的にやり直すことです。25歳の新卒者はすでに卒業しているため、学生時代と違い自身の考え方が変わっているかもしれません。

一度、就活の方向性を確かめるためにも、自己分析と企業研究をやり直しましょう。

自己分析を行うことで、自分の強みやスキルが見つかり、企業にどのように貢献ができるかが明確になります。また企業研究の結果は、自分が望むキャリアビジョンと志望する企業の方向性が合っているかどうかの判断材料にもなります。

さらに自己分析や企業研究は、自己PRや志望動機の作成時にも非常に効果的です。何度も繰り返し行うことで精度を上げられるため、納得いくまで繰り返し行いましょう。

大手にこだわらず中小企業にも目を向ける

25歳の就活では、大手企業だけでなく中小企業にも目を向けましょう。25歳という年齢からくる焦りで、大手企業への就職に憧れる人もいるかもしれませんが、大手ばかりに目を向けていては就職の選択肢が限られます。

確かに大手企業は、福利厚生や給料面で優れた企業が多いですが、中小企業にもメリットはあります。例えば、社員と経営陣との距離が近く、自身の意見が事業に反映されることが多いのは、中小企業ならではの魅力でしょう。

また、最終的に大手企業への転職を目指す場合でも、中小企業での経験や得たスキルは大きな武器になります。将来の希望企業や業界が明確であれば、将来的に役立つスキルを得られる同業種の中小企業をを視野に入れると良いでしょう

ハローワークや就職サイトを利用する

25歳の新卒者は、積極的にハローワークや就職サイトを利用しましょう。すでに卒業している場合は、企業に関する情報がほとんど入ってこず、自身で求人情報を探す必要があるからです。

例えばハローワークでは、さまざまな業界の求人情報が幅広く提供されており、未経験や中途採用募集を目的とした求人を見つけやすいです。

一方、就職サイトは自宅に居ながらも、企業の求人情報を探せます。職種や勤務地、年収などの条件検索をして希望に合う求人を見つけ出しましょう。

一度就職サイトで気になる職種を決めて、ハローワークでサポートを受けながら就活を進めるのもおすすめです。

就活エージェントを活用する

サポートを受けながら就活を進めたい人には、就活エージェントがおすすめです。就活エージェントでは、求人の紹介から面接対策まで幅広いサポートを行っています。

  • 自身に合った企業紹介
  • キャリア相談
  • エントリーシートへの指摘
  • 面接対策
  • 就活に関する相談

プロのキャリアアドバイザーからサポートを受けることで、就活の悩みを解決できたり、面接対策などで有利に就職を進めたりできます。

なお、利用する就活エージェントで悩んだ人には、「P-CHAN就活エージェント」がおすすめです。25歳の新卒者に合った就活法・企業選びをしてくれ、なおかつ就活で不安な部分などを相談しつつ就活を進められます。気になる人は利用してみると良いでしょう。

面接時に年齢に関する質問をされたときの対応

面接時に年齢に関する質問をされたときの対応

25歳で就職活動をしていると、年齢差を聞かれる質問は避けられません。ここでは、不利になりやすい留年と浪人について、どのように答えれば良いかの対応方法を紹介します。

  • 留年の場合
  • 浪人の場合

例文も交えて解説するので、自身の状況に当てはめて考えてみましょう。

留年の場合

留年を経験した場合、理由を正直に話し前向きに説明しましょう。留年期間をどのように過ごし、何を学んだのかの説明が重要です。

大学時代、アルバイトに時間を割きすぎた結果、勉強が疎かになり留年してしまいました。

しかし、このままではダメだと感じ、大学3年生からは学業に専念して過ごしてきました。プライベートの時間を見直し勉強の時間にあて、結果的には情報技術の資格も取得しております。

留年したことでかえってスケジュール管理能力や自己管理スキルが養われましたので、これらの経験をプロジェクト管理やチームリーダーとしての役割に活かし、御社に貢献していきたいと思っております。

中には、留年後に資格などを取得しておらず、アピールできる部分がないという人もいるでしょう。そういった場合は、留年した次の年にどのように留年を避けたか、どういう気持ちで学業に励んだかをアピールするのがおすすめです。

留年で得た経験を有意義に使い、自己成長につなげたことを話せば、悪い評価になることはないでしょう。

浪人の場合

浪人した場合は、期間中に努力したことや学んだことを伝えましょう。浪人は就活において不利に感じるかもしれませんが、目標達成に向けた取り組みがあれば、企業に対してアピールできる材料になります。

大学受験に失敗したことが浪人の理由です。しかし、この期間を無駄にしないよう、なぜ失敗したのかを考え、次の試験に向けて勉強方法や日々のスケジュールを見直しました。

具体的には、自宅での勉強と予備校のオンライン授業を組み合わせ、自分の弱点を補強していきました。ただ浪人期間を過ごすのではなく、計画性と持続力を意識したことで失敗を乗り越える力を得たと感じています。

入社後もこれらの経験を活かし、計画性を持った行動を心掛け仕事を効率的に進めていきたいと考えております。

例えば、大学合格に向けて計画的に学習スケジュールを立て、毎日勉強したことを話します。また、浪人を経験したことで自己管理能力が養われ集中力が高まったなど、プラスな面を話に盛り込みましょう。

浪人期間を「時間のロス」と考えずに、自己成長のために何をしてきたのかの前向きな説明に変換することが大切です。

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25歳でも受験可能!公務員は新卒扱いの年齢が違う

25歳でも受験可能!公務員は新卒扱いの年齢が違う

25歳で就活する人は、公務員を目指すのもひとつの方法です。公務員受験は新卒という扱いがないため、25歳でも不利なく受験できます。

地方公務員の場合は職種や自治体によって年齢が変わり、公務員試験ガイド「年齢制限一覧」によると、一部の自治体では25歳が上限に設定されています。

また、公務員試験にはさまざまな種類があり、それぞれ異なる年齢制限や受験資格が設けられています。大手企業を目指すのも良いですが、年齢制限に引っかからない公務員を目指すのも一つの選択肢となるでしょう。

26歳になると新卒として扱われにくくなるため注意

26歳になると新卒として扱われにくくなるため注意

26歳になると、新卒として扱われなくなるケースが出てきます。厚生労働省が定める「青少年雇用機会確保指針」の制度は卒業後3年間までしか新卒扱いを受けられないためです。

22歳で大学を卒業した場合、25歳までが新卒扱いの対象となり26歳からは対象外になります。

ただし、卒業が23歳以降であれば制度対象に26歳も含まれるため、新卒として就活可能です。自身の卒業年齢から計算して、何歳までが制度の対象かは把握しておきましょう。

年齢が上限を超えると、新卒としての機会を逃してしまうので、早めの行動を意識して就活を行うことが大切です。

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25歳の人は新卒扱いのうちに就活を進めて内定を勝ち取ろう!

25歳の人は新卒扱いのうちに就活を進めて内定を勝ち取ろう!

25歳でも新卒として就活可能ですが、新卒と判断されるかどうかは自身の状況や企業の判断基準によって異なります。

仮に新卒として就活できる場合は、どうして25歳になったのかを説明できることが重要です。企業が納得できる理由を話すことで、年齢の不利を背負うことなく就活を進められるでしょう。

なお、25歳での就活に不安がある人には、P-CHAN就活エージェントの利用がおすすめです。P-CHAN就活エージェントでは、プロのアドバイザーが25歳の就活法やコツなど、さまざまな相談に乗ってくれます。

25歳は就活において不利になるかもと不安な人は、利用してみると良いでしょう。

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この記事の監修者

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創業60年。一貫して人材サービスに携わり、累計2万社を超える企業の採用を支援。
東京・神奈川・埼玉・千葉の1都3県を中心にサービスを展開。
数多ある企業の中から、平均年収・研修制度・福利厚生、働きやすさなど、様々な審査をクリアした厳選した求人のみを取り扱う。

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