資格があると転職で有利?本当に役立つおすすめ資格を紹介!

公開日:2021年7月17日 更新日:2021年7月17日

転職において資格は有利になるのか

「資格を取って転職活動を有利に進めたい」
「どのような資格を取れば転職活動に役立つのか知りたい」
このような考えを持つ方もいるかと思います。

結論、転職活動において資格が必ずしも有利に働くわけではありません。

しかし、専門性の高い資格や、企業からのニーズの多い資格を取得していれば、転職活動において強いアピール材料になることも事実です。

今回の記事では、転職に有利な資格について徹底解説していきます。

この記事を読めば、今自分が取得すべき資格や、資格取得時に注意すべきポイントが理解できます。

転職活動で資格は有利に働く?

資格は転職に有利になるのか

転職活動において、資格は必ずしも有利に働くわけではありません。以下のどちらかに該当する資格を持っている場合のみ、有利に働きます。

  • その企業で働くにあたり必須の資格(業務独占資格)
  • その企業で働くにあたり必須ではないが、あると有利な資格

前者はその資格を持っていないとできない仕事が存在するため、高い専門性をアピールできる点が特徴です。

一方後者については、その資格を持っていなくても仕事自体はできるものの、資格を取得することで一定のスキルがあることを明示できます。

また、転職において資格取得が必ずしも有利に働くわけではありませんが、資格取得に向けて勉強をしている姿勢自体が面接時に熱意のアピールにつながることもあります。

どの企業からもニーズの高い資格6選【業界が決まっていない人向け】

どの企業からもニーズの高い資格

ここでは、どの企業からもニーズの高い資格について紹介します。

転職したい業界が定まっていない人には、以下の6つの資格取得がおすすめです。

  • TOEIC
  • 日商簿記検定
  • 中小企業診断士
  • 社会保険労務士
  • 税理士
  • 公認会計士

それぞれの資格の合格率を下記にまとめます。

資格名合格率
TOEIC-
日商簿記検定3級50%~60%
2級15%~30%
1級10%前後
(参考:商工会議所の検定試験
中小企業診断士1次試験30%、2次試験18%
(参考:中小企業診断協会
社会保険労務士6.5%程度
(参考:全国社会保険労務士会連合会
税理士18%
(参考:国税庁
公認会計士10%
(参考:公認会計士・監査審査会

TOEIC

TOEICはビジネス英語力の測定において、日本で最もポピュラーな英語テストです。TOEIC800点以上を取得すると、転職市場において高く評価されやすくなります。

特にメーカーや商社など海外を販路にしている企業にとっては、英語力のある人材を確保することは必須です。そこで、TOEICで語学力をアピールすることができれば、転職の際に選択肢が広がります。

また、グローバル企業に転職を希望していない人でも、「TOEICで高得点」という事実が、努力した証として評価されやすいです。TOEICで高得点を獲得することは、転職市場において有利に働きます。

日商簿記検定

日商簿記検定は、商業簿記や工業簿記における技能を検定する資格です。

一般的に、簿記検定2級以上を保有していると有利です。例えば、未経験から経理職に転職を希望する際でも「基本的な簿記知識がある」と判断され、採用につながる可能性が高まります。

実際、株式会社Biz Hitsが実施したアンケートによると、「転職に役立った資格」として最も回答が多く集まった資格が簿記検定です。

どの企業でも経理職は必要とされるため、日商簿記検定2級以上を保有している方は転職市場において評価されやすいです。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対して助言を行うための資格です。持っていることで、経営全般について横断的に知識を有していることを証明できます。

中小企業診断士を保有していると、経営コンサルティング業界や金融業界(特に銀行)への転職はもちろん、どの業界の企業でもブレインとして活躍することができます。

経営コンサルティングを行う企業の求人では、中小企業診断士が必須条件になっていることも少なくありません。

他にも「中小企業診断士を持っている場合は給与を優遇する」という企業も多いです。

合格率は18%前後と難関資格ではありますが、その分取得のための努力を評価してくれる企業も多いので、目指す価値のある資格と言えます。

社会保険労務士

社会保険労務士は、社会保険や労働管理、年金問題など、労務にまつわる業務の専門家として働くことができる資格です。

どの業界においても人事労務の仕事は発生するため、社会保険労務士の資格を取得すれば、人事や総務として活躍することができます。

社会保険労務士事務所をはじめ、一般企業の人事・総務など、活躍の場は幅広いです。

また、将来的に独立開業を目指せる資格でもあるので、ぜひ目指したい資格の1つです。

税理士

税理士は、個人の確定申告から法人の決算書作成・法人税申告まで、幅広く対応することができる資格です。持っていると、税金のプロフェッショナルとして認めてもらえます。

税理士は「業務独占資格」の1つであり、確定申告の代行業務や決算書作成、法人税の計算などは、税理士資格を保有していないと行うことができません。

さらに税理士資格を取得すれば、各業界の経理部門の中で、課長や部長など、役職付きで転職することも可能です。

また、資格を活かして転職だけでなく独立することもできます。税理士として独立すれば、年収1,000〜2,000万円以上も夢ではありません。

公認会計士

公認会計士は、監査業務のプロフェッショナルとして、企業の監査と会計を専門に行う資格です。会計の専門性を明示するだけでなく、監査業務まで対応できるようになります。

監査とは、企業の財務諸表において不正がないかを確認する業務のことです。原則として公認会計士資格がないと行えません。

活躍の場は監査法人だけでなく、コンサルティング会社や一般事業会社の経理・財務部長候補など多岐に渡ります。

合格率は10%前後と難関資格ではありますが、取得すれば確実にキャリアアップを図ることができます。

【業界別】転職に有利になる資格一覧

業界別 資格

ここでは、転職に有利になる資格を下記の業界別に紹介していきます。

  • 不動産業界
  • 医療業界
  • 金融業界
  • 建築・建設業界
  • IT業界

不動産業界志望の方におすすめの資格

不動産業界でニーズの高い資格を3つ紹介します。

  • 宅地建物取引士
  • 不動産鑑定士
  • 管理業務主任者

それぞれの資格の合格率を下記にまとめます。

資格名合格率
宅地建物取引士15%程度
(参考:一般社団法人不動産適正取引推進機構
不動産鑑定士15%程度
(参考:日本不動産鑑定士協会連合会
管理業務主任者23%程度
(参考:一般社団法人マンション管理業協会

宅地建物取引士

宅地建物取引士は、宅地や建物の売買や賃借の契約の際に「重要事項の説明」などを行う資格です。「宅建」と呼ばれることもあります。

不動産企業は、従業員5名につき1名以上の宅地建物取引士を設置する義務があります。業務独占資格として、常に不動産業界からニーズが高いです。

また不動産業界以外にも、業務の1つとして不動産売買の仲介を行っている信託銀行でも活躍できます。

独占業務を扱え、活躍の場の広い宅地建物取引士は、取得を目指す価値の高い資格です。

不動産鑑定士

不動産鑑定士は、土地や建物などの経済価値を鑑定するために必要な資格です。不動産に関する高度な専門知識を有していることを証明できます。

不動産会社は不動産の価値を鑑定した際、その結果を「不動産鑑定評価書」というレポートにまとめます。このレポートの作成は、不動産鑑定士だけが行える独占業務です。

不動産鑑定士を保有していれば、不動産業界においてかなり重宝されます。高待遇の転職ができるのはもちろん、課長や部長などのポストも狙えます。

またスキルを磨けば独立開業も目指せる資格でもあるため、不動産業界に携わりながらキャリアアップを図りたい方におすすめの資格です。

管理業務主任者

管理業務主任者は、マンション管理会社の従業員として、管理委託契約の重要事項の説明委託契約書への記名押印、組合に対して受託した管理状況の確認・報告などの業務を行います。

特に管理委託契約の重要事項説明については管理業務主任者の独占業務となるので、不動産業界からニーズが高いです。

また、マンション管理業者は管理業務主任者を一定数配置しなくてはいけない取り決めがあるので、マンション管理業界に転職したい方にもおすすめです。

マンションの需要があり続ける限り、管理業務主任者のニーズが消滅することはありません。資格を持っているだけでキャリアに安定性をもたらしてくれるでしょう。

医療業界志望の方におすすめの資格

医療業界でニーズの高い資格を4つ紹介します。

  • 介護職員初任者研修
  • 介護福祉士
  • 医療事務検定
  • 調剤事務管理士

それぞれの資格の合格率を下記にまとめます。

資格名合格率
介護職員初任者研修データなし(スクールによる)
介護福祉士70%程度
(参考:公益財団法人社会福祉振興・試験センター
医療事務検定90%程度
(参考:日本医療事務協会
調剤事務管理士70%程度
(参考:JSMA 技能認定振興協会

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、在宅や施設を問わず、介護職としての基本的なスキルや知識を習得するための研修です。

10科目130時間の研修を受け、研修終了後に筆記試験に合格することで、修了認定を受けることができます。取得すれば、介護業界でのキャリアをスタートできます。

ただし、あくまでも介護職員初任者研修はキャリアのスタートに過ぎません。修了認定を受けてから努力を重ねる必要があります。

介護福祉士

介護福祉士は、社会福祉専門職における介護に関する国家資格です。

介護業界唯一の国家資格であるため、取得することで介護業界で転職する際により好待遇を受けられます。

実際に、介護業界で経験者を募集する際には、介護福祉士資格を必須としていることが多いです。

医療事務検定

医療事務検定は、医療施設での受付や会計など、医療事務の仕事をする上で役立つスキルを証明する資格です。

医療事務の仕事は、医療事務検定を取得しなくても行うことができますが、取得しておけば医療事務の求人に応募する際のアピール材料になります。

一度医療事務の仕事を経験すれば、どの病院でも働けるスキルが身に付きます。そのきっかけとして、医療事務検定の資格の取得はおすすめです。

調剤事務管理士

調剤事務管理士とは、薬局などで薬剤師のサポートをする事務職の民間資格です。

受付での接客業務や診察報酬明細書の作成など、調剤薬局で働くうえでのスキルの証明となります。

調剤薬局においては、調剤事務管理士の資格がないと働けないというわけではありません。しかし取得しておけば、調剤薬局に応募する際のアピール材料になります。

調剤事務管理士の仕事も、手に職をつけることができ、どの薬局でも働けるスキルが身に付きます。

金融業界志望の方におすすめの資格

金融業界でニーズの高い資格を3つ紹介します。

  • ファイナンシャルプランナー
  • 証券アナリスト
  • DCプランナー

それぞれの資格の合格率を下記にまとめます。

資格名合格率
ファイナンシャルプランナー3級 70%程度
2級 25%程度
1級 15%程度
(参考:日本FP協会
証券アナリスト1次試験 53%程度
2次試験 45%程度
(参考:公益社団法人 日本アナリスト協会
DCプランナー2級 50%程度
1級 20%程度
(参考:日本商工会議所

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、年金や生命保険、金融商品、税金など、個人のお金にまつわる知識を持っていることを証明する資格です。

「お金の専門家」として、お金の側面から人生設計や資産運用の相談に乗ることができます。

また、銀行の個人営業や証券会社の営業など、金融業界に就職するにあたって有利になる資格です。

転職に有利になるだけでなく、自分のお金について考える際にも有意義な知識が身につくのでおすすめです。

証券アナリスト

証券アナリストは、株式や債券など、証券投資における市場や企業の分析を行うための資格です。

市場動向から業界全般の動向、個別企業の財務状況まで正確に分析できるようになります。

証券アナリストの資格を持つことで、企業アナリストやエコノミスト、金融資産の運用の専門家であるファンドマネージャーなどとして活躍の場を広げることができます。

証券アナリストやファンドマネージャーの仕事は実力主義のため、結果を出せば年収1,000万円以上も夢ではありません。

金融業界に勤めている方であれば、ぜひ目指したい資格です。

DCプランナー

DCプランナーは、確定拠出型年金をはじめとした企業年金の専門家として、専門知識を有していることを証明する資格です。

企業年金の専門家として、年金制度全般の普及や、新しい年金制度を適切に運用・管理する役割を担います。

DCプランナーの資格を持っていると、資産運用の知識を体系的に理解していることを証明できるだけでなく、確定拠出年金の運営管理を行う部署への転職が可能になります。

金融業界でキャリアアップを図りたい方におすすめの資格です。

建築・建設業界志望の方におすすめの資格

建築・建設業界でニーズの高い資格を5つ紹介します。

  • 建築士
  • 電気工事士
  • 各種施工管理技士
  • 消防設備士
  • 危険物取扱者

それぞれの資格の合格率を下記にまとめます。

資格合格率
建築士2級 25%程度
1級 20%程度
(参考:建築技術教育普及センター
電気工事士【第二種】
筆記 60%程度
技能 65%程度

【第一種】
筆記 50%程度
技能 62%程度
(参考:一般社団法人 電気技術者試験センター

各種施工管理技士専門領域により異なる
消防設備士甲種 30%程度
乙種 40%程度
(参考:一般社団法人 消防試験研究センター
危険物取扱者甲種 30%程度
乙種 40%程度
丙種 50%程度
(参考:一般社団法人 消防試験研究センター

建築士

建築士は、建築法に基づく業務独占資格です。建物の設計および工事監理のプロフェッショナルであることを証明できます。

建築士資格を持っていないと、建築工事に必要な図面作成や工事監理を行うことができません。保有している人は少ないため、建築業界では非常に重宝されます。

また、将来的には自分で事務所を構えて独立することも可能な資格です。建築士として独立すると、年収1,000万~1,500万円以上も目指せます。

電気工事士

電気工事士資格は、電気設備を取り付けたり工事したりする際に必要な国家資格です。世の中に建物や電気がなくならない限り常にニーズがあり、手に職をつけることができる資格といえます。

特に高圧電力の取扱いは、第一種電気工事士資格を持っていないとできない独占業務のため、この資格に対するニーズは絶えません。

電力工事会社をはじめ、メーカーの工場やビルメンテナンス業界、通信業界から重宝される資格です。

また、電気工事士は実力を磨いていけば独立を目指すこともでき、軌道に乗れば年収1,000万円以上を目指すことができます。

各種施工管理技士

施工管理技士は、建設業における特定業種の技術や知識を認定する国家資格です。以下の領域において、それぞれ資格が存在します。

  • 管工事
  • 土木
  • 電気工事
  • 建築
  • 造園
  • 建設機械

近年では施工管理職の人手不足が続いるため、施工管理技士の資格を持っているだけで大きなアピールになります。

そのため、建設業界において好待遇で転職ができる可能性が高まります。

実際に、一級建築施工管理技士資格の保有者を対象とした求人には、700万円以上と好待遇な案件が多いです。

なお資格の習得には筆記試験の合格だけでなく、施工管理職としての経験が必須要件です。現在施工管理職として働いている方は取得を検討してみてください。

消防設備士

消防設備士は消火器やスプリンクラー、消火設備などの設置・点検を行うための国家資格です。

消防用設備の設置・点検は、消防設備士資格を持っていないと行えない独占業務のため、この資格を保有することで手に職をつけることができます。

近年では大型商業施設やビルの開設などが進んでいますが、消防法により防火設備の取り付けが義務付けられています。

人が集まる施設が今後も開設される限り、消防設備士のニーズがなくなることはありません。

危険物取扱者

危険物取扱者は、消防法に基づく国家資格です。危険物の取り扱いや、取り扱いの時の立ち合いにも必要です。

ガソリンスタンドや化学工場など、一定基準以上の危険物を取り扱う施設では必ず1名以上を置かなければなりません。

そのため、ガソリンスタンドや化学メーカーの工場勤務などにおいて重宝される資格です。

危険物取扱者の資格を持っていることで、技術者として手に職をつけることが可能になります。

IT業界志望の方におすすめの資格

IT業界でニーズの高い資格を3つ紹介します。

  • 基本情報技術者
  • データベーススペシャリスト
  • ITストラテジスト

それぞれの資格の合格率を下記にまとめます。

資格合格率
基本情報技術者30%程度
(参考:独立行政法人 情報処理推進機構
データベーススペシャリスト15%程度
(参考:独立行政法人 情報処理推進機構
ITストラテジスト13%程度
(参考:独立行政法人 情報処理推進機構

基本情報技術者

基本情報技術者は、高度なIT人材となるために必要な基礎知識を有していることを証明する資格です。

主にプログラマーやシステムエンジニアとして働いている方や、これからIT技術者として就職したい方を対象としている資格です。

IT業界では数年にわたって人手不足が続いています。基本情報技術者資格を保有していることで、未経験でも採用のチャンスが生まれます。

他のIT関連の資格と比較して合格率も高いため、手始めにチャレンジしても良いでしょう。

データベーススペシャリスト

データベーススペシャリストとは、データベースの構築に関する知識・技術を有していることを証明する資格です。

近年AIとビッグデータを活用してビジネスをする企業が増えていますが、その根底を支えるのが、データベーススペシャリストを取得したインフラエンジニアです。

ビッグデータ時代が到来した現在において、データベースを適切に設計できるインフラエンジニアの市場価値は高まっています。

そこで、データベーススペシャリストの資格を保有することで、インフラエンジニアとしてのキャリアアップを図ることができます。

ITストラテジスト

ITストラテジストは、ITを活用して経営戦略を実現するための知識やスキルを有していることを証明する資格です。

一般的には「ITストラテジスト」と呼ばれることは少なく、企業では「ITコンサルタント」や「CIO」のように呼ぶケースが多いです。

ITを活用した売上アップやコスト削減を目的に、経営戦略の立案・実行を行うことができます。

IT業界の資格の中では最難関ですが、その分転職時に強いアピール材料になります。

ITストラテジストの資格を持っているだけで、好待遇を提示してくれる企業も少なくありません。

実際に、ITストラテジストを保有している方を対象とした求人では、最低年収600万~800万円程度が相場です。

転職によってキャリアアップや年収アップを図りたい方はぜひ取得すべきです。

転職活動における資格取得において意識すべきポイント

資格勉強において注意すべき点

資格を取得しながら転職活動を進めるにあたっては、下記のポイントを意識すべきです。

  • その資格が本当に必要かよく考える
  • 難易度や費用とのバランスを考える
  • 資格取得までの期間を長引かせない

それぞれ具体的に見ていきましょう。

その資格が本当に必要かよく考える

資格取得において意識すべき1つ目のポイントは、その資格の取得が本当に必要なのか、よく考えることです。

資格習得には膨大な時間を費やします。しかし転職したい業界や職種において、その資格に対するニーズがなければ意味がありません。

例えば営業職に就きたいのに日商簿記の資格を取得しても、転職ではさほど有利にならないでしょう。

また、英語を使う機会が全くないのにTOEICの勉強をしても、身につけた知識はいつまでも活かせません。

自分が志望する業界や職種に合わせて、その資格の取得が本当に必要なのか、よく考えてから勉強するようにしましょう。

難易度や費用とのバランスを考える

資格取得において意識すべき2つ目のポイントは、資格取得によって得られるリターンと、取得の難易度・費用とのバランスを考えることです。

というのも、資格によっては得られるリターンが、勉強時間や難易度・費用に見合っていないこともあるからです。

例えば、TOEICでの高得点は多くの企業で評価してもらえるものの、採用に直結するとは限りません。

加えて、1回受験するごとに6,490円の受験料も発生します。転職を目指す業界や企業によっては、時間とお金をかけてまで勉強する価値がないこともあります。

このように資格を取るべきかどうかは、資格取得の難易度やかかる費用とのバランスを考えるようにしましょう。

資格取得までの期間を長引かせない

資格取得において意識すべき3つ目のポイントは、計画的に効率よく学習を進め、資格を取るまでの期間を長引かせないことです。

資格を取得してからの転職を考えている場合、なかなか資格が取れないでいると、転職時期も後ろ倒しになります。

資格取得までの期間を長引かせないためのポイントは、いつまでに合格するかを明確に決めることです。合格の期限を決めておけば、逆算して勉強の計画も立てられます。

限られた時間で資格取得を果たすために、事前にしっかりと計画立て、効率良く進めましょう。

まとめ

まとめ

今回の記事では、転職において有利になる資格を解説しました。

転職活動で有利になる資格には、「独占業務資格」と「企業からのニーズの高い資格」の2種類があります。

どちらかを取得しておくと転職時のアピール材料となり、転職を有利に進めることができます。

希望する業界が決まっていない方には、以下の3つの資格がおすすめです。

  • TOEIC
  • 日商簿記検定
  • 中小企業診断士

希望する業界が決まっている場合は、本記事で紹介した業界別の転職に有利になる資格を選び、勉強を進めるようにしましょう。

取得する資格をしっかりと検討し、転職活動を有利に進めましょう。